日経平均は続落。564.37円安の66678.36円（出来高概算11億2214万株）で前場の取引を終えている。
前日13日の米国株式市場は反落。ダウ平均は138.37ドル安の52498.64ドル、ナスダックは408.43ポイント安の25873.18で取引を終了した。対イラン和平の行方が不透明で、寄り付き後、まちまち。先週ナスダック市場に上場した韓国の半導体メモリー、SKハイニックスの下落が同セクターの重しとなり、相場の売り圧力となった。さらに、ホルムズ海峡でのイラン船舶航行封鎖を再開するトランプ大統領の宣言を受け原油価格が上昇、また、連邦準備制度理事会（FRB）のウォラー理事が利上げの可能性に言及し金利の上昇もさらなる売り材料となり、終日軟調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、14日の日経平均は239.79円安の67002.94円と続落して取引を開始した。寄り付き後は、米ハイテク株安の流れを引き継ぎ、指数寄与度の大きい値がさ半導体株や電線株に売りが先行し、下げ幅を拡大する展開となった。ホルムズ海峡封鎖再開を巡る原油価格の上昇や、ウォラーFRB理事の利上げ言及を受けた米長期金利の上昇も投資家心理の重しとなった。一方、サービスや海運、鉱業など非製造業の一角には買いが入り、下値では押し目買いも観測されたが戻りは限定的で、日経平均は66200円台まで水準を切り下げ、安値圏で前場の取引を終えた。
個別では、リクルートHD、ＫＤＤＩ、ソニーグループ、日東電工、信越化学工業、バンナムＨＤ、富士フイルム、ベイカレント、中外製薬、東京海上、三井物産、エムスリー、トレンドマイクロなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、アドバンテ、東エレク、フジクラ、ファナック、イビデン、安川電機、ＴＤＫ、ＳＭＣ、住友電気工業、太陽誘電、村田製作所、パナHD、レーザーテック、京セラ、豊田通商などの銘柄が下落。
業種別では、サービス業、鉱業、海運業などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、66500円から67000円を中心とした軟調な値動きが想定される。前日の米国市場では、SKハイニックスの下落を受けた半導体セクターへの売りに加え、ホルムズ海峡封鎖再開を巡る原油高、ウォラーFRB理事の利上げ言及に伴う金利上昇が重しとなっており、東京市場でも値がさハイテク株の戻りの鈍さが意識されよう。一方、前場の業種別騰落では上昇業種数が下落業種数を上回っており、物色はサービス、海運、鉱業など内需・非製造業へ向かいやすい構図となっている。後場は時間外取引の米株価指数先物や原油先物、アジア株の動向に加え、イラン情勢を巡る追加ヘッドラインが手掛かり材料となる。指数寄与度の大きい銘柄への売り圧力が続くなか、目先は節目の66500円近辺での下値の堅さを確認する展開が意識されよう。