16日の日経平均は大幅反落。1915.97円安の66835.54円（出来高概算21億2000万株）と終値ベースでは8日以来約1週間ぶりに66000円台に下落して取引を終えた。前日の米国市場で半導体関連株が下落したことが響き、東京市場も半導体・AI関連株に売りが優勢となった。また、韓国市場でもSKハイニックスやサムスン電子がともに急落し、総合株価指数（KOSPI）が一時7％超下落したことも投資家心理を悪化させ、日経平均は前場終盤には66499.49円まで下押しした。後場は押し目買いもやや入ったものの、戻りは鈍かった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1000を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、輸送用機器、パルプ紙、小売、医薬品など10業種が上昇。一方、非鉄金属、金属製品、電気機器、ガラス土石など23業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、良品計画、ベイカレント、中外薬、ホンダが堅調だった半面、アドバンテス、東エレク、ソフトバンクG、キオクシアHDが重しとなり、この4銘柄で日経平均を約1367円押し下げた。
前日の米国市場では、主要株価指数が上昇したものの、マイクロン・テクノロジーといった半導体関連株が売られ、SOX指数は2％を超える下落となった。これが嫌気され、本日の東京市場では半導体・AI関連株中心に値を崩す銘柄が増えた。また、韓国市場も軟調な展開となっていることも響き、日経平均の下げ幅は一時2200円を超えた。その後は押し目買いでやや下げ幅を縮める場面があったものの、「韓国政府がレバレッジ型の上場投資信託（ETF）について、投資家への取引規制を強化する方針」と伝わり、SKハイニックスがさらに下げ幅を広げ、12％を超えたことなども上値を重くしたとみられる。一方、逃避資金が自動車や鉄鋼などのバリュー株に向かった。また、実質的に市場予想を上回る第1四半期決算を発表した東宝
が大幅反発し、決算会見時に値上げを検討する方針を示したサイゼリヤはストップ高まで買われた。
もはや値幅の大きさには慣れざるを得ない相場が続いている。午後にTSMCが決算を発表し、内容的には良好だったものの、売られていた半導体・AI関連の主力銘柄の持ち直しにはつながらなかった。これを踏まえると、資金の逃避先を探る動きからディフェンシブ銘柄や出遅れ銘柄にシフトする流れを基本的には念頭に置いておく方が無難だろう。目先は下値のめどとして意識される可能性のある転換線（一目、週足）水準である66000円近辺で下げ止まるのか注目される。