東京市場が3連休中の米国株式市場は軟調推移。原油高や半導体株安が重しとなったほか、親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビアに対する海上封鎖を発表、トランプ大統領が報復攻撃を激化させる可能性を警告し原油高が嫌気された。ナスダックは今週決算を控えるハイテクが買われたが、終盤にかけ利食い売りに押された。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。寄り付き後は、急ピッチな下げの反動から自律反発を狙った買いが先行し、前週に大きく売られた半導体株の一角が買い戻された。原油高を背景に鉱業や石油関連が物色されたほか、商社株や保険株など景気敏感・バリュー系にも資金が向かい、日経平均は時間の経過とともに上げ幅を拡大。韓国株高も横目に、後場以降もじりじりと上げ幅を広げて高値引けとなった。
大引けの日経平均は前営業日比2091.07円高の66232.19円となった。東証プライム市場の売買高は23億2198万株、売買代金は9兆9675億円だった。業種別では、鉱業、保険業、石油・石炭製品などが上昇した一方で、その他製品、水産・農林業の2業種のみが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は79.0％、対して値下がり銘柄は18.8％となっている。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクG、ファーストリテ、キオクシアHD、イビデン、豊田通商、フジクラ、三菱商、KDDI、東京海上、村田製、信越化、NGK、レーザーテック、三井物、中外薬、トヨタ、リクルートＨＤ、ディスコ、太陽誘電、日東電などの銘柄が上昇。
一方、コナミG、任天堂、テルモ、キッコーマン、メルカリ、ニコン、ベイカレントなどの銘柄が下落。