前日21日の米国株式市場は反発。人工知能（AI）関連企業の回復や主要企業決算が好感され、寄り付き後、上昇。トランプ大統領が対イラン攻撃継続、拡大する意向を示し原油や長期金利が上昇したが、ハイテクの回復が相殺し、相場は終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。寄り付き後は、AI関連企業の回復を背景とした米ハイテク株高の流れを引き継ぎ、指数寄与度の大きい値がさ半導体株に買いが集中した。朝方に上げ幅を広げて67000円台を回復、前場は高値圏で推移した。ただ、円安・ドル高進行の加速や中東情勢の緊迫化で原油価格の動向に懸念が集まる中、戻り待ちの売りも出やすく、午後に入ると急速に伸び悩み上げ幅をじりじりと縮小。大引けにかけてマイナス圏に転落して小幅安で取引を終了した。
大引けの日経平均は前営業日比116.59円安の66,115.60円となった。東証プライム市場の売買高は22億669万株、売買代金は10兆4,377億円だった。業種別では、非鉄金属、銀行業、卸売業などが上昇した一方で、サービス業、空運業、小売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は53.9％、対して値下がり銘柄は43.0％となっている。
個別では、キオクシアHD、イビデン、フジクラ、太陽誘電、村田製、TDK、ファナック、京セラ、住友電、レーザーテック、ディスコ、三菱商などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ソフトバンクG、東エレク、ファーストリテ、リクルートHD、KDDI、テルモ、バンナムHD、メルカリ、ベイカレント、ニトリHD、野村総合研究所、第一三共、エムスリー、良品計画、資生堂、高島屋などの銘柄が下落。