27日の日経平均は反発。320.04円高の64931.19円（出来高概算22億6000万株）で取引を終えた。中東情勢の一段の緊迫化が避けられるとの期待から、朝方はリスク選好ムードが強まり、日経平均は反発スタート。取引開始直後には65220.69円まで上値を伸ばした。ただ、朝高のキオクシアHDやソフトバンクG、アドバンテスといった指数寄与度の高いテック株がマイナスに転じると、日経平均も下げに転じ、前場中盤に向けて64123.40円まで水準を切り下げた。その後は、米国主要テック企業の決算内容を見極めたいとの思惑もあって売り買いが交錯するなか、日経平均は64600円を挟んでのもみ合いが続いた。なお、KOSPIが後場中頃に再びプラスに転じたこともあり、日経平均も再度プラスに転じてやや上げ幅を広げて終えている。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1400に迫り、全体の9割近くを占めた。セクター別では、空運、その他製品、ゴム製品、サービスなど29業種が上昇。一方、非鉄金属、鉱業、化学、石油石炭の4業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、ファーストリテ、リクルートHD、コナミG、バンナムHDが堅調だった半面、アドバンテス、ソフトバンクG、信越化、中外薬が軟調。
米メディアが25日、「トランプ米大統領が検討してきたイランへの大規模攻撃を当面見送る方針だ」と報じたほか、別のメディアも「イラン高官は米国の攻撃停止が続く間はイランも攻撃を控える」と伝えた。これらが中東情勢の混迷が緩和に向かう材料として好感され、東京市場にも好影響を与え、日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。一方、半導体・AI関連株には次第に利食い売りが増え、日経平均の下げ幅は一時400円を超える場面もあった。個別では、インドの店舗数を拡大すると伝わったファーストリテは大幅に反発したほか、メガバンクや自動車などのバリュー株も堅調だった。
日経平均は反発し、騰落数の観点でも上昇が目立ったものの、全体感としては方向感の定まらない展開だった。米大手企業の決算発表を控え、終盤にやや強含んだ局面でも積極的な上値追いにつながらなかったのも、そうした空気を映しているだろう。AI関連株の集中物色から割安株に投資家の物色の矛先が引き続きシフトしており、目先は幕間つなぎ的に様子見の局面が続く可能性がありそうだ。