25日の日経平均は3営業日ぶりに反発。328.34円高の65856.43円（出来高概算19億株）で取引を終えた。前日の米国市場で半導体関連株が下落した流れを受けて、東京市場でも半導体・人工知能（AI）関連株に売りが出て、日経平均は続落して始まると、64609.47円まで下押し、取引時間中としては、7日以来となる心理的な節目の65000円台を割り込んだ。また、韓国総合株価指数（KOSPI）も続落して始まり、一時4％を超える下げとなったことも投資家心理を悪化させた。ただ、前場中盤以降、KOSPIが下げ幅を縮めるのに歩調を合わせて、日経平均は前引けにかけて切り返し、その後はじり高歩調をたどり、後場終盤には65904.24円まで上値を伸ばした。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が850に迫り、全体の5割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、保険、証券商品先物、銀行など22業種が上昇。一方、輸送用機器、海運、ゴム製品、繊維製品など11業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、ソフトバンクG、イビデン、フジクラ、東エレクが概ね堅調だった半面、ファーストリテ、アドバンテス、ホンダ、信越化が冴えなかった。
前日の米国市場では主要株価指数は高安まちまちだったが、エヌビディアの決算発表を26日に控えるなか、同社株が3％近く下落したほか、サンディスクも6％を超える下落となり、東京市場でも、朝方は半導体・AI関連株中心に値を消す銘柄が増え、日経平均の下げ幅は一時900円を超えた。ただ、押し目を拾う動きが強まり、古河電やフジクラなどの電線株が上伸したほか、朝安のソフトバンクGや東エレク、キオクシアHDといったAI関連株の一角が切り返したことも寄与し、日経平均はプラスに転じ、上げ幅は一時350円を超えた。
日経平均は反発したものの、売買代金は7兆円程度にとどまり、全般は様子見ムードの強い展開だったと言える。26日の米エヌビディアの決算、27日から始まる米カンザス連銀主催の経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」や、28日のウォーシュFRB議長の基調講演を控え、様子見を決め込む材料には事欠かない。目先的にはこれまでの想定通り、夏枯れ的な相場が続きそうだ。