前日8月31日の米国株式市場は続落。ダウ平均は374.09ドル安の53185.90ドル、ナスダックは31.53ポイント安の26370.89で取引を終了した。対イラン紛争激化を嫌気し、寄り付き後、下落。原油高や長期金利の上昇を警戒し、終日軟調に推移した。米株式市場の動向を横目に、1日の日経平均は426.46円安の65885.47円と続落して取引を開始した。対イラン紛争の激化を背景とした前日の米国株安を受け、寄り付きから売りが先行した。ただ、売り一巡後は下げ渋り、指数は下げ幅を縮小。原油高を手掛かりに資源・エネルギー関連や商社に買いが入ったほか、内需や電力の一角にも資金が向かい、相場を下支えした。66000円台を回復した後は、前日終値付近でもみ合う展開となった。日米の長期金利の上昇が重荷となるなか売り買いが交錯、テクニカル面では75日移動平均線を下回って推移しており、引き続き同水準が上値抵抗線として意識された。
大引けの日経平均は前営業日比96.59円安の66,215.34円となった。東証プライム市場の売買高22億7,826万株、売買代金は7兆5,016億円だった。業種別では、電気・ガス業、鉱業、石油・石炭製品などが上昇した一方で、サービス業、非鉄金属、小売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は54.3％、対して値下がり銘柄は42.5％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、ＫＤＤＩ、トヨタ、三菱商、三井物、伊藤忠、アステラス薬、東京海上、バンナムＨＤ、スズキ、テルモ、イビデン、ホンダ、デンソー、オリンパスなどの銘柄が上昇。
一方、東エレク、アドバンテ、ファーストリテ、リクルートＨＤ、フジクラ、レーザーテック、ディスコ、ダイキン、スクリン、古河電、信越化、荏原、ＳＭＣ、ルネサスなどの銘柄が下落。