16日の日経平均は4営業日ぶりに反発。438.90円高の63923.00円（出来高概算17億6000万株）で取引を終えた。前日の米半導体関連株高や、連日の下落の反動から買い戻しが先行して始まり、日経平均は63672.13円と反発して始まった。しかし、日米の長期金利の上昇傾向や中東情勢の先行き懸念から原油価格も高止まりしているため、朝方の買いが一巡した後は見送りムードが強まり、前場終盤には63209.92円まで水準を切り下げた。一方、時間外取引での米ナスダック100先物や韓国総合株価指数（KOSPI）が概ね堅調推移だったため、後場は値がさハイテク株が買い直され、日経平均は高値引けとなった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割超占めた。セクター別では、石油石炭、鉱業、繊維製品、海運など23業種が上昇。一方、医薬品、情報通信、空運、証券商品先物など10業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、アドバンテス、東エレク、ファーストリテ、リクルートHDが上昇した半面、ソフトバンクG、キオクシアHD、コナミG、大塚HDが下落した。
15日の米国市場では主要株価指数はそろって下落した。原油価格が一時1バレル＝106ドル台を突破し、インフレ懸念から売りが先行する展開となり、長期金利も高止まりしているため、投資家心理はリスクオフに傾いた。一方、14日に6％近く下げた反動で半導体株の一角が買われ、SOX指数は反発。日経平均も前日までの3営業日で1700円超下落したこともあり、朝方は自律反発を狙った買いなどが優勢となった。ただ、日米の長期金利は上昇傾向にあり、相対的な株式の割高感が意識される局面は継続しており、朝方の買いが一巡したあとは次第に売りものが増えた格好だろう。個別では、石油資源関連株や銀行株に投資資金が向かったほか、商社や自動車などの割安株、9月中間配当の権利取りを狙ったとみられる買いなどが相場を下支えしていた。
注目のFOMCについては、0.25％の利上げが実施されるとの見方が市場関係者の共通認識となっているが、実際に利上げが行われるのかが焦点だ。また、FOMC参加者が発表する経済見通しの内容、ウォーシュFRB議長の記者会見で、今後の金融政策について、どれだけ明確にタカ派的なスタンスを示すのかにも注目が集まるだろう。