前週末25日の米国市場では堅調に推移。ホルムズ海峡再開に向けた対イラン協議進展の思惑に原油安が好感され、寄り付き後、上昇。長期金利の低下も好感され、相場は上昇した。終日堅調に推移し終了。米株式市場の動向を横目に、28日の日経平均は141.74円高の66505.94円と続伸して取引を開始した。前週末の米国株高と原油安、米長期金利の低下を受け、寄り付きは買いが先行した。ただ、買い一巡後は利益確定売りに押されて伸び悩み、指数は上げ幅を消してマイナス圏に転じた。その後もさえない展開が続いて、国内長期金利が一時3.095%をつけるなか、半導体株比重の高い韓国総合株価指数（KOSPI）が下落したことも重荷となり、大引けにかけて下げ幅を広げて安値引けとなった。テクニカル面では、75日移動平均線で押し返されるような形となっている。
大引けの日経平均は前日比486.58円安の65,877.62円となった。東証プライム市場の売買高24億1,504万株、売買代金は8兆2,028億円だった。業種別では、保険業、銀行業、電気・ガス業などが上昇した一方で、医薬品、パルプ・紙、鉱業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は30.1％、対して値下がり銘柄は66.9％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、リクルートHD、スクリン、荏原、ディスコ、東京海上HD、伊藤忠、ＳＭＣ、ダイキン、ＨＯＹＡ、村田製、ＭＳ＆ＡＤ、ローム、オークマなどの銘柄が上昇。
一方、イビデン、キオクシアHD、ファーストリテ、中外薬、ＫＤＤＩ、ＴＤＫ、京セラ、信越化、アドバンテ、ニトリＨＤ、レーザーテック、第一三共、ファナック、豊田通商、日東電などの銘柄が下落。