日経平均は大幅反発。837.54円高の66318.81円（出来高概算9億2523万株）で前場の取引を終えている。
前日29日の米国株式市場は続落。ダウ平均は131.59ドル安の51349.92ドル、ナスダックは22.84ポイント安の26797.54で取引を終了した。サウジアラビアの主要パイプラインが半分復旧し原油安で安心感が広がり、寄り付き後、まちまち。同時に、連邦公開市場委員会（FOMC）当局者の追加利上げを支持する発言で長期金利上昇が相場の重しとなり、下落に転じた。消費者信頼感指数やJOLT求人件数も冴えず、相場は終日軟調に推移し終了。
米株式市場の動向を横目に、30日の日経平均は647.32円高の66128.59円と反発して取引を開始した。サウジアラビアの主要パイプラインが半分復旧したことで原油価格が下落し、中東情勢への警戒が和らいだことを受け、寄り付きから買いが先行した。買いは半導体関連や電線、非鉄金属に広がり、指数は上げ幅を拡大。一時66500円台まで水準を切り上げ、その後はプラス圏で堅調もみ合い展開となった。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、ファーストリテ、フジクラ、キオクシアＨＤ、信越化、ＴＤＫ、太陽誘電、住友電、三菱商、大塚ＨＤ、豊田通商、伊藤忠、ミネベアなどの銘柄が上昇。
一方、イビデン、村田製、京セラ、リクルートＨＤ、日東電、コナミＧ、オリンパス、ＺＯＺＯ、セコム、ニチレイ、アステラス薬、キッコマン、三越伊勢丹、エーザイなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、海運業、銀行業などが上昇した一方で、水産・農林業、サービス業、陸運業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏でのもみ合いが見込まれる。前場は寄り付き時点の647.32円高から上げ幅を広げており、下値の堅さが意識されよう。日経平均は上値抵抗線として意識されてきた66000円台の75日移動平均線に接近しており、同水準を明確に上抜けられるかが焦点となる。米国ではサウジアラビアの主要パイプラインが半分復旧し原油安が安心感につながった一方、FOMC当局者の追加利上げを支持する発言で長期金利が上昇している。海外市場で米長期金利が高止まっていることも投資家心理にネガティブに働く中、米国で今晩発表される8月のPCEデフレーターや米マイクロン・テクノロジーの6-8月期決算を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあろう。