6日の日経平均は大幅続伸。737.12円高の70683.98円（出来高概算21億3000万株）と終値では7月1日以来約3カ月ぶりに70000円の大台を回復して取引を終えた。前日の米国株高を映して、半導体・人工知能（AI）関連株の一角が買われたものの、前日の大幅上昇の反動から、利食い売りもでて、日経平均は取引開始直後に69813.16円とマイナスに転じた。ただ、業績期待の高いAI関連株への買い意欲は強く、売りが一巡したあとは再び買いが優勢となり、日経平均は特に後場に堅調推移となり、終盤には70798.62円と前場高値（70416.78円）を上回った。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、精密機器、銀行、保険など30業種が上昇。一方、情報通信、建設、空運の3業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、アドバンテス、TDK、ファーストリテ、フジクラなどが堅調だった半面、ソフトバンクG、キオクシアHD、KOKUSAI、ネクソンなどが軟調だった。
5日の米国市場では主要株価指数がそろって上昇。半導体や大手ハイテク株が相場をけん引した。こうした流れから、アドバンテスが連日上場来高値を更新したほか、フジクラ、TDK、太陽誘電などAI関連株の一角にも波及した。また、「年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が9月に開いた経営委員会で、基本ポートフォリオの検証に関する報告がなかった」と報じられたことで、円売り・ドル買いが
広がったため、トヨタなどの輸出株の一角も値を上げた。
日経平均は終値でも70000円の大台を回復したが、東証プライム市場の売買代金は7兆3000億円と直近1カ月平均（8兆2000億円）を下回る水準が続くなど、値動きほど商いは盛り上がっているわけではない。過熱感を調整しながら、市場エネルギーの一段の増大が不可欠だろう。こうしたなか、植田和男日銀総裁が取引終了後に全国証券大会であいさつを行っており、内容を確認しておきたい。