6月15日にニューヨークのマンハッタンにアメリカ進出第1号店をオープンさせた、ヘアカット専門店「QBハウス」。格安を一番の売りにする同店に、物価の高いマンハッタンでの勝算はあるのでしょうか。無料メルマガ『店舗経営者の繁盛店講座｜小売業・飲食店・サービス業』の著者で、店舗経営コンサルタントの佐藤昌司さんが同社の今後の展開について分析しています。
QBハウスがニューヨークに初進出。勝算はあるのか？
「10分1,000円」をうたうヘアカット専門店「QBハウス」のアメリカ1号店が6月15日にニューヨークにオープンしました。北米での多店舗展開を計画し、年内にニューヨーク市内にあと2店舗をオープンする計画です。
カット料金はチップ別で20ドル（約2,200円）です。座席数は3席の店舗で、マンハッタン地区にあるグランドセントラル駅近くに出店しました。物価が高いマンハッタン地区のため、日本の倍以上の価格にしたようです。
QBハウスを展開するキュービーネットは1995年に設立され、翌年に1号店がオープンしました。その後は順調に店舗数を増やし、2002年に国内で100店舗を突破しました。2007年には国内来客者数が1,000万人を突破しています。2016年は国内来客者数が約1,600万人で、国内店舗数は500店を超えています。
海外でも店舗網を広げています。2002年にシンガポールで海外初進出を果たしました。現在はシンガポール、香港、台湾に合計100店以上を展開しています。2016年の外国来客者数は約280万人にもなります。
QBハウスはカットに特化することで10分というスピードと1,000円（税抜き）という低価格を実現しました。シャンプーを省き、カットした髪は掃除機のようなエアウォッシャーで吸い取ります。シェービングやマッサージ、カラーリングといったサービスはありません。座席数は3席程度で、短時間でカットして高回転させることで低コストと低価格を実現しています。
単価が1,000円程度ではビジネスが成り立たないようにも思えます。しかし、4人をカットすれば40分で4,000円を確保できます。一方、一般的な理容室や美容室で40分程度で4,000円程度のところは珍しいことではなく、それで経営が成り立っています。40分4,000円であれば10分あたり1,000円になります。QBハウスの10分で1,000円という価格設定は、客数さえ確保できれば利益が確保できるビジネスモデルといえます。
メインターゲットは20～40代の男性です。「髪が伸びた分だけ切りたい」「とにかく安く済ませたい」「時間がないので短時間で済ませたい」と考えている人を取り込むことに成功しました。特に、忙しい男性のビジネスパーソンに好評を博しています。賃金がなかなか上がらない今の日本のビジネスパーソンにはありがたいサービスともいえるでしょう。
また、女性や子供の需要もあることがわかりました。女性をターゲットにしたブランドや家族連れをターゲットにしたブランドを過去に立ち上げています。2011年には20～40代の男女をターゲットにした20分で2,000円（税抜き）の「FaSS」をオープンしています。FaSSではカットにスタイリング（コテを使った巻き髪など）が加わります。小学生までは1,500円（税抜き）です。
さて、「短時間、低価格」で成長してきたQBハウスですが、アメリカ進出は成功するのでしょうか。
QBハウスの売りの一つは「低価格」です。日本では低価格帯の理容室や美容室は少なかったため、低価格帯の市場を狙う形で成長することができました。今では低価格帯で似たような理髪店を散見するようになりましたが、QBハウスがパイオニアとなって市場を切り開いていったと言っていいでしょう。
しかし、アメリカではQBハウスは低価格帯でのパイオニアにはなれません。低価格帯の理髪店が多数存在するからです。例えば、14ドル（約1,500円）程度の「グレート クリップス」は北米で4,100店以上を展開しています。20ドル（約2,200円）程度の「スーパーカッツ」は2,700店以上を展開しています。14ドル程度の「ファンタスティック サムズ」は1,000店以上を展開しています。
アメリカでは低価格帯のチェーン店が幅を利かせている状況です。その中に割って入るのは容易なことではありません。ニューヨークでは低価格帯のチェーン店は少なく、マンハッタン地区となるとほとんどありませんが、それは採算が取れないから参入していない、または撤退したという側面があるからです。低価格の理髪店が求められていないがための結果の可能性があります。
ただ、マクドナルドが日本に進出した際に、銀座に1号店を構えて成功したように、QBハウスはニューヨークの中心地に1号店を構えることでブランド価値と認知度を高め、その勢いを借りて店舗網を広げていくことで成功するということは十分ありえます。
キュービーネットが価格戦略をどのように考えているのかはわかりませんが、成功するためには価格戦略が重要な位置を占めることになるでしょう。地価が高い立地では20ドル程度にして、そうでない場所では10～15ドル程度にするといった戦略を採用する可能性があります。全店を20ドル程度で統一する可能性もあります。
他にも課題はあります。大きな課題となりそうなのが人材を確保することとカット技術を確保することです。日本ではカット経験がない人やブランクがある人を育てる研修プログラムを確立するなど、高いカット技術を保持する従業員に育て上げるための体制が整っています。そういった体制をアメリカでも構築できるかが成功のカギとなりそうです。
懸念もあります。キュービーネットの稼ぐ力が低下していることです。例えば、2012年6月期の売上高は116億円、営業利益は10億円で、営業利益率は8％を超える高い利益率を誇っていました。しかし、持株会社となったキュービーネットホールディングスの2016年6月期の売上高は140億円、営業利益は4億9,700万円で、営業利益率が3.5％と低い水準です。売上高は増加しているものの、営業利益率が下がっているのです。
また、2016年6月期の純損益は4億5,900万円の赤字を計上しています。営業外費用で2億円、特別損失で4億6,700万円を計上しています。利益剰余金は11億円のマイナスとなっています。原因と理由はわかりませんが、利益率が低い状態が続き、不要な損失を計上していくようであれば、アメリカで出店網を広げている場合ではなくなる可能性があります。
こうした状況もあり、QBハウスのアメリカでの挑戦は簡単なものではありません。ただ、勝負はやってみなければわかりません。もちろん、成功することも十分ありえます。今後の動向に注目したいところです。
（クリエイションコンサルティング）