健康のため会社終わりにスポーツジムに通いはじめたものの長続きしないという人や、子育て等で土日も運動する時間が取れないという人に向け、「オフィスの会議室をスポーツジムに」という新しい形の福利厚生プログラムを提供している企業が話題となっています。今回の無料メルマガ『MBAが教える企業分析』ではMBAホルダーの青山烈士さんが、革新的とも言えるその企業の戦略・戦術を紹介しています。
他社とは異なる場所でサービスを提供する
新しい形の福利厚生プログラムを提供している企業を分析します。
● スポーツイベントの企画・運営などの事業を行うブーストが展開する福利厚生プログラム「BOOSTアクティブ」
戦略ショートストーリー
社員の健康管理を重視する企業をターゲットにインストラクターのネットワークに支えられた「社員のみんなが身近にスポーツを楽しめる」等の強みで差別化しています。
様々な職場の課題に対応する多数のプログラムを用意し、「会議室がスポーツジムに」という売り文句で注目を集めています。
■分析のポイント
他社とは異なる場所でサービスを提供する
今回は「会議室がスポーツジムに」なることの価値を考えてみましょう。
ユーザーにとっての価値はまず、「気軽さ」があげられます。仕事終わりにジムに寄るのは、面倒ですからね。特に仕事で疲れていると億劫になりがちですので、いろいろと理由をつけて結局ジムへは行かないというパターンに陥りそうです。
しかし、社内にジムがあれば、ジムに行くのが億劫な方にとってはだいぶハードルが下がると思います。そして、会社の同僚も参加することになりますので、一人で通うよりも一体感が生まれやすいですしそのことは、「続けやすさ」につながりそうです。
一方で提供する企業（ブースト）にとっての価値は、通常のジムとは異なる場所でサービスを提供することで競争を避けられることがあげられます。当たり前ですが、既存の大手スポーツジムは充実した設備を用意し、ジムに来てくれた方向けにサービスを提供しています。多くの方が会員になってくれるよう集客を図り、会員になってくれた方がリピートしてくれるよう注力しているわけです。ですから、インストラクターを出張させることはできるかもしれませんが、ジムに来てくれた会員をサポートすることが優先されますので真似はしにくいと思います。
ブーストは、ジムを持っているわけではないため、会議室のスポーツジムに注力できます。このことが差別化につながり、大手がカバーできていない消費者層との接点を持つことにつながっているということです。
さらにいうとブーストが想定している利用者は、既に個人でジムに行っている方ではなく、運動したいと思っているけどジムにいくのは億劫な方ですので、そういった方はなかなか自分の財布からジムの月謝を出すには至りにくいと思われます。ですから、会社が費用を負担してくれることでよりハードルが下がるわけです。
つまり、ブーストは個人の財布でなく、会社の財布を狙ったことにより、一部の社員だけでなく「社員のみんなが身近にスポーツを楽しめる」ということを実現できるのです。
まだ、BOOSTアクティブは新規のサービスですので今後に注目していきたいです。