大手スポーツチェーン「アルペン」による希望退職者の募集が話題となっていますが、この状況を予測していたというのは、無料メルマガ『がんばれスポーツショップ。業績向上、100のツボ！』の著者である梅本泰則さん。梅本さんは今回の記事中にその理由を記すとともに、中小規模のショップに大きなチャンスが巡ってきているとし、その波を掴む方法をレクチャーしてくださっています。
とうとうその時がやって来た
スポーツ用品業界にも、とうとう来るべきものがきたという感じです。
1月9日に、大手スポーツチェーンのアルペンが300人の早期退職希望者を募集するという記事が載りました。経営が苦しいのでしょうか。
この数十年間、大手スポーツチェーンは売上を伸ばし続けていますが、私は、いずれその勢いは衰えると予想して来ました。それは、チェーンストア理論による経営だからです。
チェーンストア理論は、大量生産時代にアメリカで誕生しました。「標準化」「単純化」「専門化」といった生産理論を小売業にあてはめたものです。ですから、今の時代にマッチしているのかどうか、疑問なところがあります。
そこで、スポーツチェーンがチェーンストア理論をどのように戦略に落としているか観てみましょう。
「商品戦略」では
- 広い売り場で、多くの商品を取り扱う
- どの店舗でも同じ商品を販売し、同じ陳列をする
- 店舗オリジナル商品を開発し、売上と利益に貢献する
「流通戦略」では
- 問屋を通さずメーカーから直接仕入れる
- 専用倉庫で効率の良い配送を行う
- 郊外の立地に広い駐車場を構え、来店を促す
「価格戦略」では
- 他店との競争力のある価格設定を行う
- 本部の一括集中仕入れで、仕入価格を抑える
「プロモーション戦略」では
- マス広告による大量販売を狙う
- 少ない人数で売場の運営管理をする
といったことになります。これらの戦略が時代に合っているときは、問題ありません。ところが、時代は大きく変わってきました。それぞれの戦略に問題が出てきたのです。