今年、終戦から75年という節目を迎えた日本。あの日以来「不戦の誓い」を守り続けている我が国ですが、玉音放送があと1日でも遅れていたら、現在のこの国の姿はなかったかもしれないという事実をご存知でしょうか。今回のメルマガ『国家権力＆メディア一刀両断』では元全国紙社会部記者の新 恭さんが、「君側の奸」と呼ばれながらも日本を終戦に導いた鈴木貫太郎内閣の足跡を、巧緻な筆致で記しています。
8月15日の意味を今一度かみしめたい
国際法上でいうなら、日本と、ソ連を除く連合国との終戦が成立したのは、サンフランシスコ講和条約が発効した1952年4月28日のことである。
一方、米国が「対日戦勝記念日」としているのは、重光葵外相が戦艦ミズーリ号で降伏文書に署名した1945年9月2日だ。
そして、日本では昭和天皇の玉音放送が流れた1945年8月15日を「終戦の日」とし、今年で75回目の記念日を迎えた。
ベトナム反戦運動、大学紛争の時代を駆け抜けた「戦争を知らない子供たち」はもはや老人になり、その子や孫たちにとって「戦争を知らない」というフレーズに、とりたてて意味はないだろう。
しかし戦争のない平和な時代がいつまで続くかはわからない。世界の国々にはいつの間にか独裁的な指導者がのさばり、自国エゴを正当化したり、批判的な人物を抹殺したり、民族や人種への偏見を煽ったりしている。国家レベルの疑心暗鬼が広がり、大国は軍事力増強に余念がない。
いつも人は危険と隣り合わせだ。コロナにうち震えている間にも、南海トラフ地震や、富士山大噴火の起きる刻限が迫ってきていることは歴史が物語っている。福島第一原発事故だって、もっと運が悪ければ、首都・東京を死の灰で覆っていたかもしれない。
日本は75年前、やっとのことで、平和への切符を手に入れただけである。あたりまえの命、当然の平和だと思ったら大間違いだ。
もしあの日、陸軍の中堅将校らのクーデターが成功し、玉音放送の録音盤が保管場所だった宮内庁から奪われたとしたら、戦争はさらに長引き、本土決戦で多くの人々が命を失い、それを継ぐ新しい命も生まれなかっただろう。
玉音放送にまつわる話は、映画『日本のいちばん長い日』や、原作者である半藤一利氏の同名のノンフィクションなどでよく知られているが、玉音放送を録音した当事者によって、終戦直前の政府と軍部の葛藤が克明に描かれた著作があるのは、意外に知られていない。
終戦時の鈴木貫太郎内閣で情報担当大臣（情報局総裁）だった下村宏の『終戦秘史』である。
下村情報局総裁は玉音放送の録音を終えた後、宮城（皇居）から出ようとしたとき、陸軍の将校たちによって二重橋畔の衛兵所に監禁された。その間、将校らは玉音放送の録音盤を入手すべく、宮城内を血眼になって探し回ったものの、日本放送協会の職員や侍従らの機転によって阻止された。
下村氏は1945年4月7日、枢密院議長だった鈴木貫太郎の内閣が発足すると同時に国務大臣となった。日本放送協会会長が前職である。
サイパン失陥で辞職した東條英機首相の次が小磯國昭首相。そのあとを受けた鈴木貫太郎首相の使命は、終戦という難事を成し遂げることだった。軍部の強硬派から「君側の奸」と呼ばれた昭和天皇の重臣グループの1人が、鈴木貫太郎だ。
すでに日本の連合艦隊はフィリピン沖でほぼ全滅し、硫黄島の戦いにも敗れ、米英は沖縄に上陸して戦闘を始めていた。和平の必要性は明らかだった。だが、それを言い出すには勇気を要した。陸軍は本土決戦を想定して「本土決戦完遂基本要綱」を作成していたのである。
しかも、和平の仲介を、日ソ中立条約の相手国というだけでソ連に頼むという見当外れな計画に政府はこだわっていた。その年の2月には、チャーチル、ルーズベルト、スターリンのヤルタ会談で、ソ連がドイツの降伏後3ヶ月以内に対日参戦することまで話し合われていたというのに、悲しいかな、大和魂を鼓舞するばかりで情報分析力に乏しい軍部には世界の動きが見えなかった。
同年6月8日の御前会議では「戦争の継続困難」で一致した。それでも、戦争打ち切りの結論には至らない。その会議の決議は以下のようだった。
「七生尽忠の信念を源力とし、地の利、人の和を以て飽くまで戦争を完遂し、以て国体を護持し、皇土を保衛し、聖戦の目的達成を期す」
どんな状況であれ、決めたことは完遂しようとする。合理的、かつ臨機応変に対処することができない。陸軍の強硬姿勢に気圧されたのだろうが、現在にも通じる風景である。
下村元情報局総裁は自戒を込めて「見えすいた仮面。強がりの形式ばかりの、中味なき美文の決議」とこれを評した。そして、「陛下には深く軫念せられ」と、昭和天皇の心痛を思い描いた。
このままでは、和平はかなわない。海軍はともかく、陸軍には強硬派がひしめいている。天皇の側近、木戸幸一内府（内大臣）と鈴木首相は局面打開をはかる方策を話し合った。
二人が一致したのは天皇の「聖断」による解決だった。
1945年7月27日午前6時、サンフランシスコやホノルルの短波、サイパンの中波送信機から英米中三国の対日共同宣言、すなわちポツダム宣言が放送された。もはや一刻の猶予もない。
鈴木首相は世情の混乱を避け、軍部の反乱を防ぐため、ポツダム宣言について「政府としては何ら重大な価値ありとは考えない。ただ黙殺するだけである」と記者団に表明したが、もちろん内心は違っていた。
間もなく、広島、長崎に原爆が投下され、ソ連が予定を早めて参戦してきた。日本はいよいよ追い込まれた。ポツダム宣言を受諾すれば決着がつくにせよ、天皇制はどうなるのか。軍の反乱を抑えるにはどうすればいいのか。下村氏はこう書いた。
「問題は内にあった…一歩を誤れば乱軍となる、ゲリラ戦ともなる。それでは国内の軍民はどうなるであろう、外地300万の軍はどうなるであろう、手はいつでもあげられる。しかし問題は、いかにして事無く終戦となるかにある」
鈴木首相はポツダム宣言受諾やむなしと考え、最高戦争指導者会議と閣議を、8月9日朝から10日未明にかけて計5回にわたって開催した。
会議において、東郷外務大臣はポツダム宣言無条件受諾のほかないと述べ、米内光政海軍大臣はそれに同意したが、阿南惟幾陸軍大臣は「本土来襲を機に大打撃を与えるべし」と主張した。陸軍の中堅将校の間にはクーデターをも辞せぬ空気があり、阿南陸相はそれを抑えるためにも反対姿勢を示さねばならなかった。
会議は紛糾した。受諾か否か。受諾するとして条件を付けるかどうか。付けるなら、条件は「天皇制護持一つのみ」、いや「武装解除と戦犯裁判は日本人の手で」を加えるべし、などと意見が分かれたが、鈴木首相は最後まで意見を差し挟まず、決をとる代わりにこう述べた。
「事態はもはや一刻の遷延を許さず。まことに異例でおそれ多きことながら、聖断を拝して本会議の結論といたしたく存じます」
昭和天皇は、ポツダム宣言受諾を主張する東郷外相に賛成した。「このままでは日本民族も日本も亡びてしまう。自分一身のことや皇室のことなど心配しなくともよい」という趣旨の発言だった。
この1回目の聖断を受け、東郷外相は「天皇の国家統治の大権を変更する要求を含まないという了解のもとに日本政府は共同宣言を受諾する」という内容の文案をまとめた。
鈴木首相は受諾決定を宣言し、この文書をスイス政府を経由して米国に、スウェーデン政府を経由して英国に送り、回答を求めた。
8月12日の朝、米英ソ中四国の回答が放送されるや、日本政府と軍部は、蜂の巣をつついたような騒ぎとなった。
回答には「国家統治の権限は最高司令官の制限の下に置かれる。政府の形態は国民の自由意思による」と書かれていた。天皇陛下は、国体護持は、どうなるのかについて、これではよくわからない。
問題になったのは英語の原文にある「subject to」の訳し方だ。外務省は最高司令官の「制限の下に」と訳したが、陸軍は最高司令官に「隷属する」という意味にとれるとした。阿南陸相は「これでは日本は亡国となる」と木戸内大臣に抗議、瞬く間に不穏な空気が広がった。
一方、ニューヨーク・タイムズ紙は、東京時間の13日午前1時までに日本政府から回答がなければ米英軍が日本全土に総攻撃を加えると報道、危機一髪の切迫感が伝わってきていた。
スチムソン米陸軍長官の回顧録によれば、ポツダム宣言の原案には「日本は現在の皇統の下に立憲君主制を維持できる」という一項が入っていたという。
「無条件主義」を貫くため、宣言文からその一項は除かれたが、日本軍をすんなり降伏させるには天皇の存在が必要というスチムソン氏の考えは概ね、米国で受け入れられていた。日本側はそこをくみ取れず、蒸し返したかたちになってしまったのである。
陸軍では、一部の中堅将校らがクーデター計画を練っていた。「14日午前10時、クーデターを発動する」。13日夜には、その計画を阿南陸相、梅津美治郎参謀総長に伝えた。
終戦のための御前会議は14日午後に予定されている。クーデターはそれより前に決行する必要があった。
阿南陸相、梅津参謀総長の承認が得られないまま一夜が明け、彼らにとって予想外のことが起きる。
御前会議が突然、14日午前に繰り上げられたのだ。その日午前10時前、首相官邸で定例閣議にそなえていた閣僚たちに知らせがあった。「御召により10時半に参内せよ」と。
なぜ御前会議の時刻を繰り上げたのか。鈴木元首相は次のように語った。
「連合国の回答に対し、閣員15人のうち3人は受諾に反対し譲らない。軍部その他は極度の興奮と混乱にあり、アメリカの新聞放送はしきりに我が回答の遅延を責めている。内閣から正式手続きをとって御前会議を奏請しては間に合わないので、宮中からただちに思召を願い、10時からの閣議は中止、そのまま御前会議となった」
つまるところ、一刻も早く終戦を確定させないと大変な事態に陥ることがわかっていたからである。
こうして、天皇は14日午前11時ごろ、御前会議において、二度目となる「聖断」を下した。
「これ以上戦争を続けることは無理だと考える。国体問題については、私はこの回答文の文意を通じて、先方は相当好意を持っていると解釈する。陸海軍の将兵の気持ちはよくわかる。しかし自分はいかになろうとも、万民の生命を助けたい。日本がまったく無くなるという結果に比べて、少しでも種子が残りさえすればさらにまた復興という光明も考えられる」
詔勅の玉音が録音されたのは14日の夜だ。降伏を阻止しようとする陸軍将校は命令書を偽造して宮城を占拠し、近衛第一師団長、森赳中将に決起を促した。森中将はこれを拒否したため、殺害されたが、反乱の動きは一部にとどまり、鎮圧された。いわゆる「8・15事件」である。
半藤一利著『昭和史』によると、連合国は日本占領の統治政策として、最初の3か月はアメリカ軍が統治するが、その後の9か月は米英中ソの四か国が進駐し分割統治することにしていた。
その中身が成文化されたのが8月15日であった。もし、玉音放送がたとえ1日でも遅れていたらどうなっていたのだろうか。そう思うと、ぞっとする。悲劇のなかにもたまさか僥倖があり、かろうじて今の日本があるということを肝に銘じておきたい。
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