青山商は急伸。専門店の6割にあたる400店で売り場面積を最大5割減らすと伝えられている。空きスペースはコンビニなどを誘致する計画のようだ。同社がスーツ事業を抜本的に見直すのは1964年の創業以来初めてとなるもよう。テレワークの浸透などもあって、コロナ後もこれまでのようなスーツ需要は期待しにくいとみられており、人件費の削減や売上減少の一定程度のカバーにつながるとみられる施策をポジティブ視する動きになっている。
青山商—急伸、400店で売り場最大半減との報道をプラス材料視
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