日経平均は小幅反発。14日の米国市場でNYダウは3日ぶりに反発し、53ドル高となった。金融大手の決算が市場予想を上回ったほか、地区連銀経済報告（ベージュブック）で経済活動が緩やかなペースで加速したことが明らかになり、景気敏感株を中心に買いが入った。一方、長期金利の上昇でハイテク株が軟調となり、本日の日経平均も値がさ株を中心に売りが先行して47円安からスタート。朝方プラスに切り返すと一時29787.66円（前日比166.67円高）まで上昇したが、その後はアジア株安などを受けて上値の重い展開となった。
大引けの日経平均は前日比21.70円高の29642.69円となった。東証1部の売買高は9億4138万株、売買代金は2兆0200億円と1月18日以来の低水準だった。業種別では、海運業、鉱業、石油・石炭製品が上昇率上位だった。一方、その他製品、精密機器、電気機器など4業種が下落した。東証1部の値上がり銘柄は全体の57％、対して値下がり銘柄は39％となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクＧが2％近く上昇したほか、トヨタ自や東芝、それに三菱ＵＦＪや三井住友といったメガバンク株が堅調。ソニーＧとファーストリテは小幅高にとどまった。月次情報開示の７＆ｉＨＤは5％超の上昇。サイゼリヤやコメダＨＤは決算を好感した買いが入った。また、決算発表のベイカレントや直近上場の紀文食品、前日ストップ高の日電子は商いを伴って急伸し、ＲＰＡが東証1部上昇率トップとなった。一方、任天堂やレーザーテック、東エレクといった値がさ株の一角が軟調。決算発表銘柄では良品計画が5％近い下落となり、クリレスＨＤなども売りがかさんだ。また、ベクトルなどが東証1部下落率上位に顔を出した。