13日の日経平均は大幅続落。699.50円安の27448.01円（出来高概算14億0835万株）と終値ベースでは1月29日以来約3カ月半ぶりに28000円を割り込んだ。市場予想を上回る米経済指標を背景にインフレ懸念が市場ムードを悪化させ、ハイテク関連株など値がさ株中心に売りが続いた。午後に入ると、堅調に推移していたNYダウ先物がマイナスに転じたほか、台湾や中国などのアジア株も軟調なことから、一時27385.03円まで下落幅を広げる場面が見られた。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1800に達し、全体の8割超を占めた。セクター別では、パルプ紙が2.35％と大きく上昇したほか、ゴム製品、その他金融、食料品など6業種がしっかり。一方、精密機器が3.77％、情報通信が3.65％、電気機器が2.39％、サービスが2.38％、その他製品が2.33％、鉱業が2.31％下落するなど27業種が値下がりした。指数インパクトの大きいところでは、7＆iHD、花王、丸井G、旭化成がしっかり。半面、ソフトバンクG、ファーストリテ、東エレク、ネクソン、アドバンテスなどが下落し、ソフトバンクGとファーストリテの2銘柄で日経平均を約256円押し下げた。
米国のインフレ懸念を映して、リスク回避の流れが波及。朝方から売りが優勢となった。また、FRB高官が物価上昇は一時的という態度を変えておらず、市場関係者の間では、インフレ加速への対応が後手に回り、世界的な景気回復傾向に水を差すことになるのではないかとの見方もあって、このところ堅調に推移していたハイテクなどグロース株を中心に値を消す銘柄が増加するなど、終日リスク回避の動きが強まっていた。
米国のインフレ懸念が数カ月間程度続く可能性が高いとの見方が大半を占めている。ただ、米当局はテーパリングに向けた議論を年内に活発化させる可能性も想定され、インフレに伴う金利上昇を背景にした世界的な株安連鎖への警戒感が東京市場にも伝播してくるとみている。このため、米経済統計と金利の動向には引き続き警戒する必要があるようだ。