18日の日経平均は5営業日ぶりに反発。161.44円高の27585.91円（出来高概算9億4000万株）で取引を終えた。前日の米株安を映して、朝方は売り先行スタート。一時27347.77円まで値を下げた。ただ、7月安値（27272.49円）を下回らなかったほか、前日までの4営業日で約646円、率にして2.3％下落したことから、押し目を拾う動きが強まった。また、取引開始前に発表された機械受注統計も市場予想ほど悪化しなかったことなどから、投資マインドを上向かせる要因になった。
東証1部の騰落銘柄は値上がり銘柄数が1400を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、水産・農林、その他金融、繊維製品、空運など21業種が上昇。一方、海運が、鉄鋼、不動産業、倉庫運輸、機械など12業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ、エムスリー、テルモ、アドバンテスが堅調。半面、東エレク、コナミHD、資生堂、楽天グループが軟調だった。
前場中盤以降、朝安のソフトバンクGがプラスに転じたほか、指数寄与度の高い半導体関連株が下げ幅を縮めると、買い戻しの動きに転じた。また、後場に入ると、225先物にヘッジファンドとみられる買いが入ったことで先物高を受けた裁定買いも加わり、27671.57円まで上げ幅を広げた。加えて、マザーズ指数が安値更新後に反発に転じたことで個人投資家の投資余力の改善期待につながった。一方、このところ値を上げていた郵船などの海運株には利益確定売りが優勢となった。
日経平均はひとまず反発する形となったが、世界的な新型コロナウイルスの変異株（デルタ株）の感染拡大、中国政府による企業に対する規制強化など不透明要因が山積しており、積極的にリスクを取る動きにはなりにくそうだ。また、米国では今夜、7月の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨が発表される。来週のジャクソンホール会合を占ううえでテーパリングに関する議論などについてどのような見解が示されているのか確認したいとみる向きも多く、自律反発の域を抜け出ていないようだ。