ユーロ・ドルは、1.0341ドル（2017/01/03）まで下落したが、1.2537ドル（2018/01/25）まで上昇。英国民投票で欧州連合（EU）からの離脱が決定し、ユーロ・円は一時109円57銭（2016/06/24）まで急落。その後114円85銭（2017/04/17）まで戻し、さらに137円50銭（2018/2/2）まで買われた。ユーロ圏のインフレ率上昇は一時的な現象との見方が多いが、雇用情勢の改善は好材料。米国の雇用拡大ペースは減速しており、新たなユーロ売り材料が提供されない場合、リスク回避的なユーロ売り・円買いがただちに拡大する可能性は低いとみられる。
【ユーロ売り要因】
・米量的緩和策の縮小は年内開始の可能性
・ユーロ圏の企業景況感のさらなる改善は難しいとの見方
・新型コロナウイルス変異株の感染流行
【ユーロ買い要因】
・ユーロ圏の企業景況感の改善傾向
・域内雇用情勢の改善
・米雇用拡大ペースの減速