日経平均は4日ぶりに反発。前日の米株式市場でNYダウは大幅反落。11月消費者信頼感指数などが予想以上に悪化したほか、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が量的緩和縮小（テーパリング）ペース加速を示唆したため売りが加速。金融引き締め懸念を背景にハイテク株にも売りが広がり、ナスダック総合指数も大幅に下落した。前日に需給要因やワクチンに関する報道を受けて突っ込み気味に下げていた日経平均は自律反発狙いの買いも入り、44.97円高でスタート。朝方は乱高下したが、香港ハンセン指数の上昇などを支えに前引けにかけて強含み、28000円を回復。後場は、金融引き締めやオミクロン株を巡る懸念と値ごろ感からの押し目買いが拮抗し、同水準を挟んだ一進一退の展開が続いたが、引けにかけて失速し、28000円を回復できずに終えた。
大引けの日経平均は前日比113.86円高の27935.62円となった。東証1部の売買高は14億4119万株、売買代金は3兆2144億円だった。セクターではパルプ・紙、海運業、機械などが上昇率上位に並んだ一方、情報・通信業、医薬品、食料品などが下落率上位に並んだ。東証1部の値上がり銘柄は全体の62％、対して値下がり銘柄は34％となった。
個別では、レーザーテックが大幅に反発し、東エレク、アドバンテストなども買い優勢に。外資証券の投資判断格上げを受けてトヨタ自が大幅高となり、ホンダ、デンソーなども上昇。国内証券の投資判断格上げでファナックが買われ、安川電機、DMG森精機なども大幅上昇。国内証券の目標株価引き上げを追い風に郵船や商船三井などの海運株も大幅高。米国での金融引き締め観測の高まりを背景に三菱UFJも上昇。そのほか、任天堂、ダイキン、クボタ、リクルートHD、ベイカレント、富士フイルムなどが堅調。商船三井による完全子会社化を目指したTOB実施が伝わったダイビルと宇徳は共にストップ高比例配分となり、投資判断格上げを材料に急伸したメドピアなど共に東証1部上昇率上位に入った。
一方、早期金融引き締め懸念からソフトバンクGが大きく下落し、ファーストリテも軟調。エムスリー、サイバーエージェント、ベネフィット・ワンなどのグロース株の一角も大きく売られた。また、オミクロン株を巡る不透明感がくすぶり、ＯＬＣやエイチ・アイ・エスなどの旅行・レジャー関連の一角が下落。東証1部の下落率上位にはJMDC、Sansanなど内需系グロース銘柄が並んだ。