15日のニューヨーク外為市場でドル・円は、113円75銭まで弱含んだのち、114円26銭まで上昇し、114円05銭で引けた。11月の米小売売上高の伸びが10月から鈍化したことを失望したドル売りが優勢となった。その後、バイデン米大統領の首席医療顧問で米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のファウチ所長の発言でオミクロン株への懸念が後退し、ドルは下げ止まった。さらに、米連邦準備制度理事会（FRB）は米連邦公開市場委員会(FOMC)で、大半の予想通り、月間の資産購入縮小規模を従来の150億ドルから300億ドルとすることを決定。スタッフ予測で、2022年、2023年それぞれ3回の利上げを予想していることが明らかになるなど、タカ派色を強めた結果を受けてドル買いが加速した。
ユーロ・ドルは1.1222ドルまで下落後、1.1299ドルまで反発し、1.1291ドルで引けた。タカ派FOMCでドル買いが強まったのち、欧州中央銀行（ECB）の定例理事会を控えてユーロ売りは縮小。ユーロ・円は128円02銭まで下落後、128円83銭まで上昇。リスク選好の円売りが優勢となった。ポンド・ドルは1.3173ドルまで下落後、1.3273ドルまで上昇した。英国中銀の金融政策委員会会合での利上げ観測を受けたポンド買いが入った。ドル・スイスは0.9294フランから0.9240フランまで売られた。