日経平均は反落。12日の米国市場でNYダウは続伸し、38ドル高となった。昨年12月の消費者物価指数（CPI）は39年ぶりの高い伸びながら市場予想並みで、ハイテク株を中心に買いが入った。ただ、連銀総裁らのタカ派的な発言を受けて長期金利が上昇に転じ、ハイテク株も伸び悩んだ。前日に大きく上昇した日経平均も本日は売りが先行して107円安からスタート。円相場の上昇や国内での新型コロナウイルス感染者の増加も重しとなり、引けにかけて28444.96円（前日比320.70円安）まで下落する場面があった。
大引けの日経平均は前日比276.53円安の28489.13円となった。東証1部の売買高は11億6357万株、売買代金は2兆7679億円だった。業種別では、精密機器、小売業、サービス業が下落率上位だった。一方、鉄鋼、非鉄金属、パルプ・紙が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の73％、対して値上がり銘柄は23％となった。
個別では、売買代金トップのレーザーテックのほか、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、キーエンスといった値がさ株が軟調。オリンパスやＨＯＹＡ、リクルートＨＤの下げが目立ち、イオンは決算を受けて5％超の下落。郵船や川崎船といった海運株は小安く引けた。また、ＭＳコンサルが東証1部下落率上位トップとなり、中小型グロース（成長）株が下落率上位に多く顔を出した。一方、トヨタ自が2％超上昇し、連日で上場来高値（株式分割考慮）を更新。三菱ＵＦＪや三井住友、東エレクもしっかり。日本製鉄、ＪＦＥ、住友鉱などは商品市況の先高観から大きく上昇した。また、星和電機が新素材開発でストップ高を付け、決算が好感されたＯＳＧやローツェも東証1部上昇率上位に顔を出した。