世界9カ国の若者を対象に実施した「18歳意識調査」で、日本はダントツで将来に希望を持っていないことがわかりました。昔より生活は豊かになっているのに、なぜこんな結果になってしまうのでしょうか。（『教育貧困にならないために』川畑明美）
ファイナンシャルプランナー。2人の子どもと夫婦の4人暮らし。子育てをしながらフルタイムで働く傍ら、投資信託の積立投資で2,000万円の資産を構築。2013年にファイナンシャルプランナー資格を取得。雑誌を中心に執筆活動を行う一方、積立投資の選び方と積立設定までをマンツーマンで教える家計のコーチング・サービスを展開している。
18歳の意識調査「将来、日本は良くなる」は1割以下
豊かで安全で教育水準も高い日本ですが、なぜか若者は将来に希望を持てない……。
そんな事実が、日本財団が世界9カ国で9,000人の若者を対象に実施した「18歳意識調査」で明らかになりました。
※参考：日本財団「18歳意識調査」第20回 テーマ：「国や社会に対する意識」（9カ国調査） – 日本財団（2019年11月30日配信）
日本の18歳は「将来、国が良くなる」と考えている人が1割以下なのです。
国の将来については、米国・英国・ドイツも「良くなる」と答える人は多くないので、先進国に共通の傾向ではありますが、日本は突出して低いのです。
親が「昔は良かった」なんてことを話していたら、なおさらこの傾向が高くなってしまいます。
昔よりも豊かになっている若者の生活
昔よりも確実に進学率は増えていますし、便利で豊かになっています。
例えば、大学への進学率は、1984年頃は25%程度でした。女性に限定したら13%程度とかなり低かったのです。ところが、現在は男女共に50%を超えています。
1980年代は、インターネットも携帯電話もありませんでした。バブル期よりも確実に生活は豊かになっているのです。
Next: 若者が希望を持てないのは、敷かれたレールがなくなったから？
成功のモデルケース「敷かれたレール」がなくなった
高い教育を受けて、豊かな時代を生きる若い世代が、なぜ日本という国が良くなると考えられないのでしょうか。
それは「敷かれたレール」がなくなったことにあるのかもしれません。
昔は、良い大学を出て良い会社に就職したら一生安泰みたいなレールがありました。ところが、インターネットやAIの普及で、このようなレールがなくなってしまったのです。
「自分で考える力」がないと豊かに暮らせない
そして現在、求められているのは「自分で考える力」です。
考える力というと、難しい問題を解かなければいけないと考えるかもしれません。それも必要かもしれませんが、私は日常生活でも「考える力」は、身に付くと思っています。
例えば、ペットボトルの水を買うにも自動販売機で買うか、スーパーで買うか、ネットでまとめ買いをするか。それぞれ金額は変わります。
この中でどの消費方法を選ぶのか、考える必要があります。
安ければいいというわけでもありません。自分にとって利便性が一番ならば、高くても価値はあります。
お金を上手に使うことは、考える力が十分に育つのです。
『教育貧困にならないために』（2022年4月18日号）より一部抜粋
※タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による
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