日経平均は続伸。先週末3日の米株式市場でNYダウは348ドル安と反落。5月雇用統計で雇用者数の伸びが予想を上回ったことで積極的な金融引き締めが警戒された。長期金利が上昇し、割高感が意識されやすいハイテク株を中心に売りが加速し、ナスダック総合指数は-2.46％と大幅反落。米株安を引き継いで日経平均は211.93円安からスタート。しかし、寄り付きと同時に付けた27523.95円（237.62円安）を安値にすぐに切り返すと、ナスダック100先物の上げ幅拡大が安心感を誘ったか、午前中ごろにはプラス転換した。午後は一段高で始まると、午後中ごろ過ぎには一時27979.54円（217.97円高）まで上げ幅を拡大した。
大引けの日経平均は前日比154.32円高の27915.89円となった。東証プライムの売買高は10億0182万株、売買代金は2兆3223億円だった。セクターでは石油・石炭、空運、陸運が上昇率上位となった一方、海運、証券・商品先物取引、サービスが下落率上位となった。東証プライムの値上がり銘柄は全体の56％、対して値下がり銘柄は39％となった。
個別では、観光需要喚起策である「GoTo」の再開案が浮上してきたことでJR東日本、JR西日本、エイチ・アイ・エス、JALのほか、エアトリ、オープンドアなどの旅行関連株が全般強い動き。レーティング格上げを手掛かりに大阪チタニウムと東邦チタニウムが上値追い。原油先物相場の続伸を受けて石油資源開発、ENEOS、コスモエネHDが大幅高。三菱重工、川崎重工の防衛関連株も上値追い継続。三井物産や丸紅など商社株も買い優勢。決算が評価されたアインHDや日本駐車場開発がそれぞれ急伸し、東証プライム市場値上がり率上位に並んだ。ギフティ、ブイキューブなど中小型グロース（成長）株の一角も値上がり率上位に入った。
一方、東証プライム売買代金上位では川崎汽船や郵船が下落。ソフトバンクＧ、ソニーＧが軟調で、リクルートHD、レノバ、ZHD、東京電力HDなどはやや強めに売りが出た。決算が嫌気されたファーマフーズは商いを伴って急落。ほか、業績予想を下方修正した日本ハウスHDが大きく下落。東証プライム値下がり率上位には元役員に関する強制調査の報道が嫌気されたIRJHDや、5月既存店売上高動向が嫌気されたTOKYO BASEなどがランクイン。