日経平均は大幅反落。1日の米株式市場でダウ平均は194.76ドル安と3日ぶり反落。11月ISM製造業景気指数が新型コロナ・パンデミック以降で最低水準に落ち込んだため、景気後退入りを懸念した売りが先行。一方、利上げ減速期待を背景に長期金利がさらに低下したことでハイテク株が買い戻され、相場の下値を支えた。ナスダック総合指数は＋0.12％と小幅続伸。まちまちな米株式市場を受けた東京市場では、米国の低調な経済指標を受けた急速な為替の円高進行を嫌気して売りが先行し、日経平均は242.9円安からスタート。寄り付き後も断続的な売りが入り、前引けまで下げ幅を広げた。一方、日銀による上場投資信託（ETF）買いへの思惑から午後は下げ渋る展開となった。ただ、今晩の米雇用統計を見極めたいとの思惑もあり、様子見ムードが広がる中、買い戻しの動きは限られた。
大引けの日経平均は前日比448.18円安の27777.90円となった。東証プライム市場の売買高は13億3329万株、売買代金は3兆1717億円だった。セクターでは医薬品、不動産、卸売を筆頭に全面安となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の89％、対して値上がり銘柄は9％だった。
個別では、景気後退懸念や為替の円高進行を背景にトヨタ自、日産自、ホンダの自動車関連のほか、郵船や川崎汽船の海運、キーエンス、SMCの機械、村田製、TDKのハイテク、INPEX、三菱マテリアル、コマツ、三井物産などの資源関連まで幅広いセクターの銘柄が大きく下落。ファーストリテやダイキン、HOYAなどの値がさ株も軟調。NTT、KDDIの通信、第一三共、アステラス製薬の医薬品、三井不動産、三菱地所の不動産などディフェンシブ銘柄も大幅に下落。ヤクルト本社、JFEHD、バンナムHD、コナミＧはレーティング格下げも重石として働いた。
一方、レーザーテック、ディスコ、アドバンテストの半導体関連がハイテクの中では逆行高となり、その他の半導体関連株も総じて底堅い動き。円高進行がメリットになるニトリHDのほか、資生堂、花王、味の素などディフェンシブの一角が堅調。サイバーAGはサッカーワールドカップでの日本の決勝トーナメント進出を受けてABEMA事業への期待感から大きく上昇。三菱マテリアルとのリチウムイオン電池リサイクルにおける共同開発を発表したエンビプロHDは一時急伸したが伸び悩み。マキタは複数の証券会社からのレーティング格上げが観測されて上昇となった。メルカリは外資証券の新規買い推奨が材料視された。