日経平均は大幅反発。20、21日の米株式市場でダウ平均は計700ドル近く上昇。連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げ停止観測が高まったほか、イエレン財務長官が中小銀行の保護で必要に応じた介入方針を表明したため金融システム不安が後退、買い戻しが強まった。ナスダック総合指数も2日間で＋1.97％と上昇。国内祝日の間の欧米市場の株高を引き継いで日経平均は352.48円高と27000円を回復してスタート。一時伸び悩んだが、香港ハンセン指数の大幅高や時間外取引のナスダック100先物の上昇を背景に再び上げ幅を広げた。一方、日本時間明日午前3時頃に結果公表を控えるFOMCを前にした様子見ムードや根強い戻り待ちの売りが上値を抑制。後場中ごろに一時27500円を超えるも終値では同水準割れまで押し戻された。
大引けの日経平均は前日比520.94円高の27466.61円となった。東証プライム市場の売買高は12億5179万株、売買代金は2兆9372億円だった。セクターでは証券・商品先物、鉱業、その他金融が上昇率上位となった。一方、空運のみが下落となった。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の93％、対して値下がり銘柄は6％だった。
個別では、三菱UFJや第一生命HDの銀行・保険のほか、日本製鉄、三井物産、INPEXの鉄鋼、商社、鉱業の資源関連が大きく上昇。アドバンテスト、東エレクの半導体や村田製、TDKのハイテク、キーエンス、安川電機、ダイキンなどの機械株も高い。メルカリ、ラクスのグロース（成長）株は全般強い動きとなった。三井ハイテックとマネーフォワードは証券会社の目標株価引き上げもあり大幅高。業績予想を上方修正したダイセキS、レーティングが引き上げられたDMG森精機、月次売上動向が堅調だった神戸物産なども大きく上昇した。
一方、業績予想を下方修正した新光電工が大きく下落し、イビデンは連れ安。レーティングが引き下げられた住友不動産が軟調で、三井不動産、三菱地所も連れて冴えない動き。メドレー、SREHDのグロース株の一角やHOYA、SUMCOの半導体材料の一角が下落。全個体電池の量産に関するリリースで週明けに急騰したマクセルは利益確定売りで大幅に反落。富士通ゼネラルは富士通による同社保有株売却に関するネガティブな材料を受けて大幅安。ほか、ゆうちょ銀行やJAL、日本空港ビルデング、JR東日本、味の素などが軟調だった。