日経平均は4日続伸。5日の米株式市場でダウ平均は199.9ドル安と3日ぶり反落。債務上限問題の解決や利上げ一時停止観測が下支えしたが、先週末の大幅高を受けた利益確定売りが優勢だった。5月ISM非製造業景気指数が予想外に悪化したことや米当局が大手銀の資本要件を引き上げることを検討しているとの報道も投資家心理を悪化させた。金利低下でナスダック総合指数は上昇して推移する場面もあったが、引けにかけて失速し、－0.08％と3日ぶり小反落。米株安や再び140円を割り込んだドル円を受け、日経平均は229.06円安からスタート。一時31933.87円（283.56円安）まで下落したが、その後は急速に切り返してプラス圏に浮上。中ごろに伸び悩む場面もあったが、前引けにかけては再び騰勢を強めた。午後は一段と上げ幅を広げる展開となり、取引終盤に32500円を超えた。
大引けの日経平均は前日比289.35円高の32506.78円となった。東証プライム市場の売買高は12億7105万株、売買代金は3兆4501億円だった。セクターでは卸売、鉱業、鉄鋼が上昇率上位に並んだ一方、銀行、海運、精密機器が下落率上位に並んだ。東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の51％、対して値下がり銘柄は45％だった。
個別では、レーザーテック、東エレク、ディスコなど半導体の一角が上昇。三井物産、住友商事の商社、日本製鉄、神戸製鋼所の鉄鋼、三菱重工、川崎重工、IHIの防衛関連は大幅高。INPEX、ENEOSなど資源関連も高い。株式分割を発表したロームは年初来高値を更新。
高水準の自社株買いを発表した立花エレテック、第3四半期営業利益が通期計画を超過したファーマフーズが急伸。子会社がマイクロソフトとのサービス連携を開始したJNSHDはストップ高。ほか、業績予想を上方修正した内田洋行、電気自動車（EV）関連設備の大型案件を受注した平田機工などが大きく上昇。ラクスは証券会社の目標株価引き上げが好感された。
一方、アドバンテスト、ルネサス、SUMOCOの半導体株の一角が下落。イビデン、新光電工は米アップルによる最新チップの発表など、半導体の自社生産を警戒した米インテルの株価下落が影響したもよう。ほか、キーエンス、HOYAの値がさ株や、三菱UFJ、三井住友の銀行が下落。郵船、川崎汽船、商船三井の海運も軟調だった。