日経平均は5日ぶり大幅反落。6日の米株式市場でダウ平均は10.42ドル高と小反発。来週に連邦公開市場委員会（FOMC）を控えるなか、終日動意に乏しい展開。ヘルスケアなどのディフェンシブ銘柄を中心に売りが出た一方、景気敏感株やこれまで売られていた地銀株に買いが入り、相場を支えた。ナスダック総合指数は＋0.35％と反発。米株高を引き継いで日経平均は112円高からスタート。序盤は買いが先行し一時200円超上昇したが、その後早い段階で急失速、幅広い銘柄に売りが出るなか、為替の円高とともに値を崩し、一時32000円割れ。突っ込み警戒感から下げ渋ると午後は買い戻しが先行したが、大引けにかけて再び値崩れし、32000円を割り込んで終えた。植田日銀総裁から日銀が保有するETF（上場投資信託）の処分についての発言があり、アルゴリズム取引が作動したとの指摘が聞かれた。
大引けの日経平均は前日比593.04円安の31913.74円となった。東証プライム市場の売買高は16億8794万株、売買代金は4兆6521億円だった。セクターでは機械、電気機器、医薬品が下落率上位に並んだ一方、ゴム製品のみが上昇となった。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の69％、対して値上がり銘柄は27％だった。
個別では、台湾積体電路製造（TSMC）の設備投資が計画レンジ下限近くになる見込みとの報道を受け、レーザーテック、アドバンテスト、ルネサス、ソシオネクストなど半導体株が軒並み下落。キーエンス、ダイキン、信越化学の値がさ株も大きく下落。村田製、新光電工、ロームのハイテクも全般軟調だった。
一方、川崎重工、IHIが大幅高。岩谷産業は水素関連として物色が続く展開で急伸。トクヤマは水電解装置に関する一部報道や証券会社の目標株価引き上げが材料視された。JNSHD、CIJ、ユーザーローカル、RPAHDなど人工知能（AI）関連が賑わっており、東証プライム市場の値上がり率上位に並んだ。TOYOTIRE、大塚商会、グリムスはレーティング格上げを受けて大きく上昇。クミアイ化学は業績予想の上方修正で買われた。