6日の米国市場は反発。ダウ平均は75.86ドル高（+0.20%）の38661.05ドル、ナスダックは91.96ポイント高（+0.58%）の16031.54、S&P500は26.11ポイント高（+0.51%）の5104.76で取引を終了した。金利低下を好感し、寄り付き後、上昇。雇用関連指標が労働市場のひっ迫緩和を示唆したため年内の利下げ期待も強まり、相場を一段と押し上げた。米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長は下院金融委員会での議会証言で「利下げを急がない方針」を再表明すると同時に、年内いずれかの時点で利下げが適切になる可能性が高いと言及すると、相場は終日堅調に推移。ただ、地銀のニューヨーク・コミュニティー・バンコープの急落を受け金融市場への不安に上値が抑制された。しかし、同行が10億ドル超の増資発表で株価が回復すると警戒感も後退し、終盤にかけ回復し終了。
米国株上昇を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。取引開始後の日経平均は一時40472.11円と取引時間中の史上最高値を更新する場面も見られたが、徐々に上げ幅を縮小。為替が1ドル148円台に入るなど円高ドル安が進行しているほか、8日の3月限先物・オプション特別清算指数（SQ）算出を前に先物で売りが入ったことなどから日経平均は前日比マイナス圏に突入。後場も下げ幅を広げ、終値ベースでは3月1日以来の40000円割れとなった。
大引けの日経平均は前日比492.07円安（-1.23%）の39598.71円となった。東証プライム市場の売買高は21億2419万株、売買代金は5兆9212億円だった。セクター別では、輸送用機器、ゴム製品、電気機器、鉄鋼、機械などが下落した一方、電気・ガス業、保険業、銀行業、陸運業、情報・通信業などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は40％、対して値下がり銘柄は56％となっている。
日経平均採用銘柄では、アドバンテスト、スクリーンHD、東エレクなど半導体関連の一角が売られたほか、マツダ、日産自、SUBARUなど自動車関連も総じて下落。このほか、レゾナックHD、荏原製作所が売られた。日経平均採用以外の銘柄では、一部証券会社のレポートがネガティブ視されて日東紡が大幅安。
一方、川崎重工、安川電機、SOMPOホールディングス、東京海上HDが買われたほか、みずほフィナンシャルG、三井住友トラストHD、ふくおかFGなど銀行株も買われた。日経平均採用以外の銘柄では、昨日買われたツムラ、アインHDが大幅続伸したほか、上げ一服だったさくらインターが買われ、心理的な節目である10000円台を突破した。