11日の米国市場はまちまち。ダウ平均は46.97ドル高（+0.12%）の38769.66ドル、ナスダックは65.84ポイント安（-0.41%）の16019.27、S&P500は5.75ポイント安（-0.11％）の5117.94で取引を終了した。重要インフレ指標の発表を控えた長期金利の上昇を嫌気し、寄り付き後、下落。その後、ソフトランディング期待を受けた買いにダウは持ち直し、終盤にかけプラス圏を回復し相場を支えた。一方、ナスダックは金利高や半導体セクターの利益確定売りが継続し上値が抑制されプラス圏を回復できず、まちまちで終了。
ナスダック下落や半導体最大手エヌビディア株の弱い動きなどを受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。日経平均は38271.38円まで下げ幅を拡大する場面が見られたものの、半導体株の一角や、日経平均構成ウェートトップのファーストリテも切り返したことで、売り一巡後は下げ渋る動きに。11時過ぎに、参議院財政金融委員会にて、植田和男日銀総裁が「個人消費は価格上昇幅が大きかった食料品など非耐久財への消費に弱めの動きがうかがわれる」と発言したことで、3月の日本銀行による金融政策決定会合での「金融政策の正常化」に踏み出すといった思惑がやや後退。為替が1ドル147円台と円安ドル高に振れたこともあり、日経平均は大引け直前に切り返す場面も見られた。
大引けの日経平均は前日比22.98円安（－0.06%）の38797.51円となった。東証プライム市場の売買高は18億2973万株、売買代金は4兆7860億円だった。セクター別では、銀行業、保険業、卸売業、精密機器、その他製品などが下落した一方、パルプ・紙、ガラス・土石製品、繊維製品、石油・石炭製品、化学などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は65％、対して値下がり銘柄は31％となっている。
日経平均採用銘柄では、三井物産、丸紅、住友商事など商社株の下げが目立ったほか、東エレク、ルネサスエレクトロニクスが下落。また、三菱UFJ、三井住友FGなど銀行株や、T＆Dホールディングス、SOMPOホールディングスなど損保株も売られた。
一方、アドバンテスト、レーザーテック、スクリーンHD、SUMCOが切り返すなど半導体株の一角が底堅い動きを見せたほか、資生堂、ダイキン、TOTO、キッコーマンがしっかり。また、「ゴジラ－1.0」が米アカデミー視覚効果賞を受賞したことで東宝が買われた。