15日の米国市場は続落。ダウ平均は190.89ドル安（-0.49%）の38714.77ドル、ナスダックは155.35ポイント安（-0.96%）の15973.18、S&P500は33.39ポイント安（-0.65 %）の5117.09で取引を終了した。長期金利の上昇を嫌気し、寄り付き後、下落。昨日引け後に発表された決算を受けたソフトウエアメーカー、アドビの下落もハイテクセクターの重しとなった。最近の指標でインフレ改善の停滞が示されたため米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ先送り観測が強まる中、今週開催される米連邦公開市場委員会（FOMC）を控え警戒感に売りに拍車がかかったほか、先物や個別・指数オプションが同時に期限を迎えるトリプルウィッチングも影響し、テクニカルな売りも見られ終日軟調に推移した。
週末、18日から19日まで開催される日本銀行の金融政策決定会合において、「マイナス金利の解除」を実施する公算が大きいと報じられたことで、金融政策を巡る不透明感解消を材料に、東京市場は買い優勢で取引を開始した。為替市場で1ドル149円台と円安ドル高が進行したこともあり、幅広い銘柄が買われる展開に。日経平均は39000円台を回復した後、上げ幅をじりじりと広げ、ほぼ高値引けとなった。
大引けの日経平均は前営業日比1032.80円高（+2.67%）の39740.44円となった。東証プライム市場の売買高は18億4863万株、売買代金は4兆6092億円。セクター別では、不動産業、機械、証券・商品先物取引業、パルプ・紙、ゴム製品などが上昇した一方、電気・ガス業、石油・石炭製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は76％、対して値下がり銘柄は20％となっている。
日経平均採用銘柄では、楽天グループ、ニデック、レーザーテック、GSユアサ、三井不動産の上げが目立ったほか、ファーストリテ、古河電工が上昇。日経平均採用以外の銘柄では、さくらインターネットがストップ高となったほか、決算を材料にエイチ・アイ・エスが買われた。
一方、柏崎刈羽原発の再稼働に進展が見られたものの、既に報じられていたことで材料出尽くし感が先行し東京電力HDが急落。このほか、中部電力、帝人、住友ファーマ、三菱倉庫、長谷工コーポがさえない動きとなった。