18日の米国市場は反発。ダウ平均は75.66ドル高（+0.20%）の38790.43ドル、ナスダックは130.28ポイント高（+0.82%）の16103.45、S＆P500は32.33ポイント高（+0.63%）の5149.42で取引を終了した。予想を上回った経済指標が好感され、寄り付き後、上昇。18日から開催されるエヌビディア主催の人工知能（AI）の年次会議への期待に主にハイテクが買われ、相場全体の上昇をけん引した。長期金利の上昇が上値を抑制し、終盤にかけて、上げ幅を縮小し終了。
米国株は上昇と外部環境は良好だったものの、前日の大幅高の反動などが影響して、東京市場は売り優勢で取引を開始した。日経平均は寄付き後、前日比マイナス圏での推移が続いたが、12時35分に日本銀行の金融政策決定会合の結果が伝わると地合いが一変。「マイナス金利の解除」「長短金利操作（イールドカーブ・コントロール（YCC））の終了」「上場投資信託（ETF）などリスク資産の買い入れの終了」「当面、緩和的な金融環境が継続」とほぼ想定線の内容だったものの、為替は1ドル150円台まで円安ドル高が加速。日経平均は切り返し、大引けで40000円台を回復した。
大引けの日経平均は前日比263.16円高（+0.66%）の40003.60円となった。東証プライム市場の売買高は19億3254万株、売買代金は5兆2007億円。セクター別では、不動産業、鉱業、輸送用機器、ゴム製品、その他金融業などが上昇した一方、海運業、医薬品、銀行業の3セクターのみ下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は75％、対して値下がり銘柄は22％となっている。
日経平均採用銘柄では、住友不動産、東京建物、三菱地所、東急不動産HD、三井不動産など不動産関連の上げが目立ったほか、クレディセゾン、三井化学、ニデック、デンソー、トヨタ自が上昇した。
一方、川崎汽船が後場一段安となったほか、大平洋金属、テルモ、りそなHD、NECが下落した。また、日経平均ウェートの高いファーストリテ、アドバンテストの下げも目立った。日経平均採用以外の銘柄では、ダブル・スコープが大幅安。