3月29日の米国株式市場はグッドフライデーの祝日で休場。為替は1ドル151円30銭台で推移した。
米国市場休場で売買材料に乏しいなか、東京株式市場は買い優勢で取引を開始した。ただ、買い一巡後は、日本銀行が朝方に発表した3月の全国企業短期経済観測調査（短観）で、大企業製造業の景況感を示す業況判断指数（DI）が、前回（2023年12月調査）比2ポイント悪化のプラス11と4期ぶりの悪化となったことが嫌気されて、トヨタ自など自動車が下げ幅を拡大。高寄り後の日経平均は、前営業日比マイナス圏に突入した後は、金融機関による年度初めの売り観測も影響して、節目の40000円台も割り込む大幅安の展開となった。終値ベースでの40000円割れは3月18日以来となる。
大引けの日経平均は前営業日比566.35円安（－1.40%）の39803.09円となった。東証プライム市場の売買高は18億9505万株、売買代金は4兆6442億円。セクター別では、石油・石炭製品、証券・商品先物取引業、その他金融業、輸送用機器、銀行業などが下落した一方、ゴム製品のみ上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は17％、対して値下がり銘柄は80％となっている。
日経平均採用銘柄では、レゾナックHD、川崎重工、スクリーンHDの下げが目立ったほか、野村ホールディングス、アドバンテスト、三菱重工も下落した。また、足元強かった三井不動産、住友不動産、東京建物など不動産株も売り優勢となった。
一方、中国の3月製造業購買担当者景気指数（PMI）が50.8と半年ぶりに節目の50を上回ったことから、ファナック、安川電機、資生堂、花王、村田製作所など中国関連銘柄の一角が買われた。また、一部証券会社のレポートを材料に楽天グループ、シチズンも買われた。