日経平均は小幅反発。前日比50.11円高（＋0.13％）の39853.20円（出来高概算8億株）で前場の取引を終えている。
1日の米国市場はまちまち。ダウ平均は240.52ドル安（－0.60％）の39566.85ドル、ナスダックは17.37ポイント高（＋0.11％）の16396.83、S&P500は10.58ポイント安（－0.20％）の5243.77で取引を終了した。先週末に発表されたPCE価格指数の結果を判断する動きにまちまちで寄り付いた。米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエルFRB議長が先週の講演で「利下げを急がない」とハト派姿勢を弱めたため年内の利下げ期待が後退し相場の売り圧力となりダウは終日軟調に推移。また、ISM製造業景況指数が予想以上に強い結果となったため長期金利の上昇が圧力となりナスダックはかろうじてプラス圏を維持。ダウは終盤にかけ下げ幅を拡大し、まちまちで終了。
米国株は高安まちまちだったものの、ナスダック指数しっかりを受けて、日経平均は反発で取引を開始した。値がさ半導体株が上昇したことから、日経平均は40151.05円まで上昇する場面が見られたものの、東証プライム市場の8割が下落する全面安の地合いとなったことで、徐々に上げ幅を縮小。「機関投資家の益出しが継続している」との声が聞かれるなか、TOPIXも前日比マイナス圏で前場の取引を終了した。
日経平均採用銘柄では、金価格が高値更新していることなどから住友金属鉱山が買われたほか、東京エレクトロン、ルネサスエレクトロニクス、SUMCO、ディスコ、レーザーテックと半導体関連銘柄の上げも目立った。このほか、日本製鉄、フジクラ、三菱重、ニデックが上昇。
一方、前日上昇の反動で楽天グループが売られたほか、オムロン、ファナック、ダイキンも弱い。このほか、ZOZO、小田急電鉄、シチズン時計がさえない。
セクター別では、石油・石炭製品、鉄鋼、鉱業、保険業、非鉄金属などが上昇した一方、海運業、パルプ・紙、ゴム製品、小売業、サービス業などが下落した。
ランチタイムの為替は1ドル151円70銭台で推移しており、昨晩の海外時間高値151円77銭に迫っている。米10年債利回りが4.3％台まで上昇していることから、日米金利差に着目した円売りドル買いも入りやすい地合いとなっている。政府・日本銀行による円買い介入への警戒も高まっていることから、後場、日経平均が40000円台を回復するのは難しいか。機関投資家の売りが継続しているとの観測から、前場強かった半導体株が失速すると日経平均は前日比マイナス圏に入る可能性もあろう。