17日の米国市場は下落。ダウ平均は45.66ドル安（－0.12％）の37753.31ドル、ナスダックは181.88ポイント安（－1.15％）の15683.37、S&P500は29.20ポイント安（－0.58％）の5022.21で取引を終了した。金利の低下に連れて買われ、寄り付き後、上昇。その後、半導体メーカーのエヌビディアをはじめハイテクの売りに押され、相場は下落に転じた。ナスダックは終盤にかけて下げ幅を拡大。相場の重しとなり、ダウもプラス圏を維持できず下落で終了した。
米国株下落を受けて、東京市場は引き続き売り優勢で取引を開始した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が大幅安となったことから、値がさ半導体株が売られ、日経平均は37644.91円まで下げ幅を拡大する場面がみられた。ただ、売り一巡後は、25日移動平均線との下方乖離率が4％超まで広がったことなどから「短期的な売られすぎ感」が意識されて下げ幅を縮小。アドバンテスト、スクリーンHDなど半導体株の一部が切り返したことから、日経平均も切り返し38000円台を回復した。なお、台湾半導体受託製造装置の最大手TSMCの1－3月期決算は過去最高益の着地となったが、半導体株への影響はまちまちとなった。
大引けの日経平均は前日比117.90円高（+0.31％）の38079.70円となった。東証プライム市場の売買高は15億2028万株、売買代金は4兆590億円。セクター別では、繊維製品、空運業、保険業、銀行業、非鉄金属などが上昇した一方、鉱業、不動産業の2セクターのみ下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は84％、対して値下がり銘柄は13％となっている。
日経平均採用銘柄では、住信SBIネット銀行が短期プライムレートを引き上げたことが刺激材料となり、コンコルディア・フィナンシャル、千葉銀行、ふくおかフィナンシャルGなど地銀株の上昇が目立った。また、米ユナイテッド航空が急騰したことでJALも買われた。このほか、住友ファーマ、資生堂、クレディセゾン、が上昇。
一方、前期営業利益下方修正や今期予想の市場予想下振れなどが影響して富士フイルムが売られたほか、英半導体アームの急落が影響してソフトバンクグループも弱い。このほか、レゾナック・ホールディング、東京エレクトロン、伊藤忠、豊田通商が売られた。