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日経平均は大幅反発、半導体株安が重しとなるも全面高の展開に

週末の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は211.02ドル高(+0.56%)の37986.40ドル、ナスダックは319.49ポイント安(-2.05%)15282.01、S&P500は43.89ポイント安(-0.88%)の4967.23で取引を終了した。イスラエルの対イラン報復攻撃が限定された規模でイランも損害はないと主張するなど中東情勢の一段の緊迫化を警戒した売りが後退し、寄り付き後、上昇。ダウは安心感から買戻しが継続したほか主要企業決算への期待を受けた買いに、終日堅調に推移した。一方、ハイテクで利下げ期待を受けた買いが後退したほか、動画配信のネットフリックスの下落に押され、ナスダックは大幅下落。まちまちで終了した。

週末の中東情勢は小康状態となったことなどから、過度な警戒感が後退し、東京市場は反発で取引を開始した。プライム市場の多くの銘柄が上昇する全面高のなか、日経平均は反発でスタートし37500円台まで上昇したが、投資判断引き下げ観測などを背景に東京エレクトロンが大幅続落となったことで、一時前営業日比マイナス圏に入る場面も見られた。日経平均はその後切り返したが、半導体株が重しとなりTOPIX優位の地合いとなった。

大引けの日経平均は前営業日比370.26円高(+1.00%)の37438.61円となった。東証プライム市場の売買高は17億828万株、売買代金は4兆3070億円。セクター別では、電気・ガス業、空運業、陸運業、証券・商品先物取引業、食料品などが上昇した一方、鉱業、石油・石炭製品の2セクターのみ下落した。

東証プライム市場の値上がり銘柄は88%、対して値下がり銘柄は9%となっている。

日経平均採用銘柄では、ネクソン、NTTデータ、エムスリーのほか、関西電力、中部電力など電力株が上昇。また、住友ファーマ、ヤマハ、オムロン、中外製薬、住友化学、ファナック、セイコーエプソンも買われた。

一方、東京エレクトロンが弱かったほか、スクリーンHD、ディスコ、アドバンテスト、ルネサスエレクトロニクス、ソシオネクスト、SUMCOなど半導体株が本日も総崩れとなった。このほか、ソフトバンクグループ、フジクラ、INPEXも弱い。

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