25日の米国株式市場は下落。ダウ平均は375.12ドル安（－0.98％）の38085.80ドル、ナスダックは100.99ポイント安（－0.64％）の15611.76、S&P500は23.21ポイント安（－0.46％）の5048.42で取引を終了した。1－3月期国内総生産（GDP）の伸び鈍化を受け成長減速を懸念する売りに寄り付き後、下落。同時に、同四半期の価格指数は予想以上に伸びが加速したため長期金利上昇を嫌気した売りも強まった。ハイテクではメタの決算を受けた売りも重しとなったほか、NYダウはキャタピラーの下げが押し下げ、続落。終日軟調推移となったが、押し目では主要企業決算を期待した買いが支え終盤にかけ下げ幅を縮小し、終了した。
米国株は下落したものの、決算発表後のアルファベットやマイクロソフトが時間外取引で急伸したことなどから、東京市場は高安まちまちでのスタートとなった。日経平均は前日終値水準でのもみ合いとなったが、売買一巡後は米国株先物が堅調推移だったことで、37800円台まで上昇した。ランチタイムに伝わった日本銀行の金融政策決定会合の結果が「金融政策の現状維持」だったことから、後場入り後、日経平均は上げ幅を拡大。38000円台を回復した。
大引けの日経平均は前日比306.28円高（＋0.81％）の37934.76円となった。東証プライム市場の売買高は18億6122万株、売買代金は4兆9674億円。業種別では、海運業、不動産業、その他製品、医薬品、保険業などが上昇した一方、化学、電気・ガス業、陸運業の3セクターのみ下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は72％、対して値下がり銘柄は25％となっている。
日経平均採用銘柄では、前期業績が市場コンセンサスをやや上回ったキーエンスが大幅高となったほか、サイバーエージは一部証券会社のレポートなどが材料視されて反発。また、1株を10株に分割と発表したソフトバンクも買われた。このほか、SUMCO、ソシオネクスト、キヤノン、ニデックが買われた。日経平均採用以外の銘柄では、決算内容を材料に野村不動産HDが買い優勢となったほか、取引時間中に決算を発表したアイザワ証券グループがストップ高となった。
一方、決算に関連して信越化学、富士通が売り優勢となった。ディスコ、NTN、日野自動車、ニコンが売られたほか、取引時間中に発表した決算が嫌気されてジェイテクトが後場急落した。日経平均採用以外の銘柄では、東光高岳は決算がネガティブ視されてストップ安となった。