11日の日経平均は大幅続伸。776.98円高の55025.37円（出来高概算28億6000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が堅調だったことが好感されたほか、取引開始前に米国とイランの紛争収束に向けた期待報道が出たほか、NY原油価格の騰勢が一服していることも相場を支え、日経平均は買い優勢の展開。後場には55745.38円まで上値を伸ばした。ただ、終盤には一部報道をきっかけにプライベートクレジットに関する懸念が再燃したことで、メガバンクなどの金融株が弱い動きとなり、日経平均も上げ幅を縮める形になった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、その他製品、海運など28業種が上昇。一方、銀行、保険、サービスなど5業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス、ソフトバンクG、フジクラなどが堅調だった半面、ファーストリテ、TDK、KDDI、オリンパスなどが軟調だった。
前日の米国市場で主要指数は高安まちまちだったが、市場予想を上回る決算を発表した米オラクルが時間外取引で上昇したほか、米アマゾンの人工知能（AI）向けデータセンター（DC）に絡んだ社債調達についての報道もあり、DC建設で恩恵を受ける半導体・電線株などを中心に幅広く買われた。さらに、国際エネルギー機関（IEA）が「最大規模の石油備蓄放出を提案」と伝わったことも投資家心理を改善させ、日経平均の上げ幅は一時1400円を超えた。ただ、取引終盤には米金融大手のプライベートクレジット問題に関連する報道が出たことが、利益確定売りを出すきっかけにつながったようだ。
米政権からは早期収束を期待させるコメント、一方でそれに反するコメントも出ている状況で、不透明感の強さに変化はない。さらに、イラン情勢で影が少し薄くなっていたものの、米金融機関の信用リスクへの不安も改めて意識されただけに、明確にいずれかのリスク要素が後退しない限り、引き続きボラティリティの高い相場が続かざるを得ないだろう。