Ｊストリーム Research Memo（6）：動画配信市場は環境が良好で成長性も高い

■Jストリームの市場環境と強み

1. 市場環境
動画配信市場には、同社のような様々な動画配信にトータルで対応できる専業企業はほとんどない。しかし、部分的に類似する企業として、動画共有・配信プラットフォームでは米Brightcove Incや米Vimeo Inc、CDN事業者では米Akamai Technologies, Inc.やAmazon CloudFrontを提供する米Amazon.com Inc.といったグローバルな巨大企業が挙げられる。副次的に配信サービスを提供するポータルサイト事業者なども一部同社と類似した事業を行っているほか、医薬領域のWeb講演会に限ると木村情報技術（株）やエムスリーデジタルコミュニケーションズ（株）といった競合企業もある。なお、近年の円安傾向から、外資系は国内での価格競争力が低下しているとみられる。

一方、スマートフォンなど動画視聴可能なデバイスを個人が常時携帯するようになり、Wi-Fi環境の整備や5Gの普及もあって、インターネット動画の視聴環境は年々強化されており、子どもから高齢者までどの世代もインターネットで動画を視聴するようになった。また、動画配信の環境も、SNSや社内ポータルなどでの動画利用の増加、動画利用による販促や費用削減の効果に対する認知度向上などにより一層充実している。コロナ禍をきっかけに急速に拡大した反動から短期的に調整期を迎えたが、利便性や利用価値の高さから、動画配信市場は中長期的に伸びていくと予測されている。こうした市場でパイオニアかつ専業として長年蓄積してきたノウハウを持ち、常に先端技術を取り入れている同社への成長期待は大きい。

自社製やワンストップサービスなどに強み

2. 同社の強み
動画配信市場において、「J-Stream Equipmedia」と「J-Stream CDNext」がともに高採算の自社製という強みに加え、ライブ配信やオンデマンド配信、動画配信の周辺製品・サービス、動画の企画・制作、動画広告、Webサイト制作・システム開発、Webサイト運用といった、動画を活用する際に必要となる様々な機能をワンストップで提供できる体制を構築している点も強みである。また、多種多様な業界・業種のニーズに応じて一部機能からフルパッケージまで提供できる幅広い対応力、パイオニアとしての豊富な実績とノウハウ、新たな技術や顧客のニーズ・ウォンツを素早く取り入れる開発力、専任スタッフと営業による柔軟で安心できる体制、技術力や営業体制に裏打ちされたサービス品質なども強みといえる。さらに、こうした機能を支え強化し拡張してきたM&Aによるグループ戦略も同社の強みといえる。この結果、同社のKPI（重要業績評価指標）である主力商品「J-Stream Equipmedia」の累計導入アカウント数が4,500件を突破したほか、年間取引企業は1,200社以上、「J-Stream CDNext」は1,600アカウント以上、ライブ配信は年間2,400件以上という導入実績・開催実績を誇っている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田 仁光）