前日7日の米国市場はレーバーデーの祝日で休場。欧州主要市場は、英FTSETM100が0.08％安、独DAXが0.15％安、仏CAC40が0.33％高となった。米国市場が休場で手掛かり材料に乏しいなか、8日の日経平均は556.15円安の65843.69円と反落して取引を開始した。前日に大幅高となった反動で利益確定売りが先行した。売り一巡後は下げ渋り、指数は下げ幅を縮小、前場中盤にはプラス圏を回復した。ただ、外国為替市場で円相場が一時1ドル=152円台まで急伸したことで、自動車や電子部品など輸出関連株には売りが続き、後場中ごろには再度マイナス圏に転落、大引けにかけて下げ幅を広げて大幅安で本日の取引を終了した。中東情勢を巡る不透明感の高まりを横目に、今晩再開する米国市場の動向を見極めたいとして、積極的な売買は手控えられた。そのほか、テクニカル面では、25日移動平均線を下回り、同線および75日線が上値抵抗線として意識された可能性もある。
大引けの日経平均は前営業日比1,130.51円安の65,269.33円となった。東証プライム市場の売買高21億1万株、売買代金は8兆4,774億円だった。業種別では、情報・通信業、石油・石炭製品、鉱業などが上昇した一方で、ガラス・土石製品、輸送用機器、電気機器などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は23.2％、対して値下がり銘柄は74.5％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、ニトリＨＤ、ＫＤＤＩ、コナミＧ、ネクソン、出光興産、住友不、大成建などの銘柄が上昇。
一方、ＴＤＫ、アドバンテ、ファーストリテ、キオクシアＨＤ、イビデン、村田製、リクルートＨＤ、日東電、京セラ、太陽誘電、トヨタ、スクリン、フジクラ、ソニーＧ、ホンダ、ファナック、テルモ、東エレク、ヤマハ発、ディスコなどの銘柄が下落。