当マガジンは日経平均の妥当な水準として統計的処理で求めた理論株価をもとに、足元の相場の位置づけを評価する材料を提供するものです。原則として日経平均と理論株価の位置関係を示すグラフと表に若干のコメントを合せて毎週1回配信いたします。皆様のより良い投資成果のための一助にして頂ければ幸いです。
※「理論株価」についてはこちらをご覧ください。（『投資の視点』日暮昭）
筆者プロフィール：日暮昭（ひぐらしあきら）
日本経済新聞社でデータベースに基づく証券分析サービスの開発に従事。ポートフォリオ分析システム、各種の日経株価指数、年金評価サービスの開発を担当。インテリジェント・インフォメーション・サービス代表。統計を用いた客観的な投資判断のための市場・銘柄分析を得意とする。
日経平均株価、7/15大引け時点の理論株価は1万7194円に
通常変動領域に戻った日経平均
株式相場は英国のEU離脱ショックによる急落から、通常の状態に戻りつつあるようです。反転の主役は円高からの回復です。円安の進展と歩調を合わせて株式相場が上昇しています。下図は急落前の6月23日から直近の7月15日までの日経平均と米ドルレートの日次終値の動きを見たものです。
日経平均と米ドルレート
2016年6月23日～2016年7月15日
米ドルは7月11日に底値を付け、日経平均はその1営業日前に先取りする形で8日に底値を付ける違いはありますが、両者はよく連動していることが分かります。
英国のEU離脱によって世界規模でリスクが一気に高まり、安全資産としての円に資金が流入。急激な円高となったものが、英国の新首相が速やかに決まるなど落ち着きを見せ始めたことで、一時のパニック的なリスク回避の動きが収まってきたことを示しているようです。
日本の株式相場はこうした世界的なリスクの変化に対して、円相場をテコに敏感に反応する“体質”が身についてしまっているように見えます。そうであれば、今後もこうした相場の急変が繰り返されると考えられます。
このようにファンダメンタルズと離れた相場変動（今回の相場の急落、急騰の間、日経平均ベースの予想EPS［業績］はほとんど変化していません）に対する相場の位置取りには、純粋に統計的に変動の特質から導く“理論株価”は有効な道具といえます。
今後、為替に急激な変化がなければ、通常の変動領域に戻ってきた日経平均は理論株価の1万7200円程度に向かう可能性もありそうです。
Next: 詳細グラフ：理論株価の推移／変動範囲の上限・下限／直近5日かい離率
＜グラフと数表＞
グラフ1：「日経平均と理論株価の推移」
グラフ2：「日経平均と変動範囲の上限・下限─拡大グラフ」
数表 ：「直近5日間の日経平均と変動の範囲・かい離率」
日経平均と理論株価の推移
2014年1月6日～2016年7月15日
日経平均と変動範囲の上限・下限─拡大グラフ
2015年8月3日～2016年7月15日
直近5日間の日経平均と変動の範囲・かい離率
2016年7月11日～2016年7月15日
『投資の視点』（2016年6月17日号）より
無料メルマガ好評配信中
投資の視点
[無料 週刊]
「投資の視点」はより実践的な株式投資の力をつけるための講座に衣替えしました。真に投資の力をつけるには以下の3つの要件が必須です。（１）中立の立場（２）実務の専門家（講演の専門家ではない）（３）もれのない講座体系大手経済新聞社OBを中心に、ファンドマネージャー、チャーチスト、財務分析とポートフォリオ運用の専門家が集結してこれらの要件を満たす講座を立ち上げました。講座は「資産運用のブティック街」として、市場の切り口、テクニカル分析、企業の財務、ポートフォリオ戦略―の4つのテーマに整理・提供いたします。