今のNY株式市場は「壮大なボックス相場の天井」か？「トランプラリーというミニバブルの天井」か？いずれにしても、近いうちに大幅調整局面入りする可能性が高いでしょう。（『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』藤井まり子）
※本記事は有料メルマガ『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2017年4月14日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。
日経平均を1万8,000円割れで買ってはいけない!? 調整局面近づく
超大型バブル前哨戦としての大幅調整入り
今の状況は、たぶんバブルではないです。バブルは近いうちに弾けるから「バブル」なのです。これから始まるのは「大幅な調整局面」であり、今の内外の株式市場は「壮大なグローバル規模でのボックス相場での高値圏」である可能性が高いです。
あるいは、「メガトン級の超大型バブル」の前哨戦としての「ミニバブル」の天井である可能性もあります。そして調整後に始まるバブルは「トランプラリー」なんて目じゃないほど大型になるかもしれません。
アメリカ株の「シラーPER」はすでに29ポイント前後もの高値圏に達しているので、「これが“ミニバブル”なワケないじゃない」と、異論を唱える方も多いかと思います。
ですが、21世紀初頭のITバブル期には、シラーPERは45ポイント近くまで上昇しました。また1929年大恐慌直前の大型バブルでは、シラーPERは30ポイントを超えていたのです。
アメリカドル国債5年物が見ていた「向こう5年のアメリカの実質経済成長率は、平均するとゼロパーセント付近」という予測は、具体的には、
「アメリカ株式市場は、向こう5年以内に超大型のバブルを形成して、向こう5年以内にその超大型バブルが崩壊、アメリカ経済は向こう10年くらいは鳴かず飛ばずの時代を迎える」
ということなのかもしれません。直近では、今現在のアメリカ株式市場を、大恐慌前の1920年代の「超大型バブル」時代に例える専門家が徐々に増えてきています。
繰り返しになりますが、今の「トランプラリー」は、「超大型バブル」前の「ミニバブル」段階かもしれません。そして、イエレンFRBがトランプ政権と足並みをそろえて「金融緩和への大転換」へと大きく舵を切り替えたならば、「超大型バブル」が巻き起こるかもしれません。もしそれが巻き起ったならば、「まだまだ、こんなもんじゃない（今現在のトランプラリーなんてものは、これから始まるかもしれない超大型バブルに比べたら、まだまだ小さい、小さい！）」のかもしれません。
それとも、やはりこれは「壮大なボックス相場」なのでしょうか？
なにはともあれ、今のアメリカ株式市場は「壮大なボックス相場の天井」か、「トランプラリーという名のミニバブルの天井」近辺に位置している可能性が高いです。しかしながらアメリカ株式市場は、近いうちに（イエレンFRBが「金融緩和への大転換」へと切り替える前に）、大幅調整局面入りすることでしょう。
そうなれば、ヨーロッパ株式市場も新興国株式市場もボックス相場の天井を打ちます。日本株式市場も、他の株式市場と同じように大幅調整局面に入ります。
アメリカ株式市場
アメリカ株式市場は、「極めて主観的なセンチメント」に支えられて急上昇してきました。今後は、しばらく「調整局面」を迎えることでしょう。
アメリカ株式市場は、普通の調整ならば「5～7％の調整」となりますが、今回ばっかりは「10％～13％～17％」くらいの「大幅調整」が起きることでしょう。
この調整は、イエレンFRBが「金融緩和への大転換」を発表するまで（おそらく秋頃まで）続きます。春から夏にかけて、長期金利が低下する形で、そこそこ大幅な調整局面が訪れることになります。
ドル/円相場
それでも、ドル円は、1ドル100円へ向けて下落するでしょう。しかしながら、1ドル100円台を割り込んで「ドル安円高」が進むことはないのではないでしょうか？
Next: リスクオフの局面で「世界一売られやすい」日本株の底値水準は？
日本株式市場
日本株式市場は、東芝問題、北朝鮮問題、安倍自民党政権の支持率の低下などなどを反映して、アメリカ株式市場が調整局面入りすれば、他の株式市場「以上」に大幅下落することがわかってしまいました。
そして「またもや」です！企業業績改善で、日経平均の予想EPSが上方修正されました。予想EPSは1,223.17円です。
今後、日経平均の大底拾いを行なっていくうえで、ざっくり目安となる大底の数値について確認をしましょう。
バリュエーションから眺めると、日本の企業業績の改善もあったので、日経平均の上値は1万9,950円あたり（これは年末）。目下の日経平均のフェアバリューは、1万8,100円前後。下値は、1万6,250円あたり。
ざっくり買い増すときは、フェアバリューである1万8,100円より安いところで買い増しては「いけない」です。一部の証券会社では「1万9.000円を割り込むたびに買い」と推奨しているところもあるので要注意。
「大底拾いのざっくり目安」としては、だいたい1万7,000円あたりではないでしょうか。ここらあたりは、ちょっと自信がありません。1万6,250円まで下げるのか？それとも、1万6,000円あたりか？ここらあたりは、とてもとても悩ましいところです。
安部自民党政権がトランプ大統領の要請で「新たなる内需拡大策」を発表する（おそらく夏頃）までは、日本株式市場では軟調が続くかもしれないです。ですから、大底拾いは、必ず「回数分散」を行なって拾っていってください。
1万7,000円の大台を割り込んで、1万6,000円台になってから買い増すことができたならば大成功。年末には、かなりウハウハになることでしょう。15％下落の1万6,500円前後でざっくり買い増せたならば、大々大成功です。しかし、日本株の20％下落（＝1万6,000円割れ）の可能性もゼロではないので、そこは要注意です。
ちなみに、日経平均を過去のボラティリティー平均から眺めると、「2017年の日経平均の下値平均」は約1万6,000円ちょっと。「2017年の日経平均の上値平均」は、なんとなんと、2万2,000円あたり。
安倍自民党政権がトランプ政権に内需拡大を迫られて、この夏に解散総選挙に打って出る可能性も残っているので、この「日経平均の高値」2万2,000円は、決して夢ではない値です。日経平均は、2017年末に再び2万円を目指す可能性があります（もちろん、投資も資産形成も必ず自己責任です）。
新興国株式市場
いま最も有望かも知れない「新興国株式市場」も、アメリカ株式市場が大幅調整すれば、調整は免れません。しかしながら、調整が終われば、新興国株式市場が本当に「最も有望な資産クラス」になるのではないでしょうか。
ただ、今年2017年秋の共産党大会で、第2期習近平体制が確立したならば、習近平は債務バブルを終了させるかも知れないので、この点は要注意です。
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1. マーケット情報
2. グッバイ！♪「トランプラリーのシュガーハイ」
（アメリカの金利市場では、イールドカーブがフラット化している！）
～東アジアのお地政学的リスクは一旦「後退」～
3. 見えてきた「超大型バブル」？ それとも「壮大なボックス相場」!?
～日経平均は1,000円以上の大幅下落へ アメリカ株式市場は調整局面へ～
4. アセット・アロケーションとリスク
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『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』（2017年4月14日号）より一部抜粋、再構成
※太字はMONEY VOICE編集部による
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