日経平均は3日ぶり反発。米国市場でNYダウは10日に174ドル高となり、11日も若干の下落にとどまった。堅調な経済指標や企業決算が好感されたほか、新型肺炎の感染拡大の勢いが弱まりつつあるとの報道も安心感につながった。祝日明けの日経平均はこうした流れを引き継いで55円高からスタートすると、新型肺炎の影響に対する根強い懸念から伸び悩む場面もあったが、引けにかけて一時23869.73円（前営業日比183.75円高）まで上昇した。ソフトバンクＧを中心とした値がさ株の上昇が日経平均を押し上げた。
大引けの日経平均は前営業日比175.23円高の23861.21円となった。東証1部の売買高は13億9577万株、売買代金は2兆6061億円だった。業種別では、情報・通信業、その他金融業、電気機器が上昇率上位だった。一方、ゴム製品、建設業、電気・ガス業が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の37％、対して値下がり銘柄は59％となった。
個別では、前述のソフトバンクＧが売買代金トップで12％近い上昇となり、1銘柄で日経平均を約132円押し上げた。米連邦地裁が同社傘下の米スプリントと同業TモバイルUSの合併計画を容認したと報じられている。半導体関連株も上げが目立ち、東エレクが3％超、アドバンテスが4％超の上昇。目標株価引き上げ観測の村田製は2％の上昇となった。その他ではソニー、トヨタ自、ファーストリテなどがしっかり。決算発表銘柄ではアイフルなどが急伸し、大幸薬品やＭＤＶはストップ高水準で取引を終えた。一方、三菱ＵＦＪなどが軟調で、任天堂や資生堂は小安い。飯田ＧＨＤやサンドラッグは決算発表を受けて大きく売られ、ソウルドアウトが東証1部下落率トップとなった。