12日の日経平均は反発。175.23円高の23861.21円（出来高概算13億9000万株）で取引を終えた。11日の米国市場は、NYダウが0.48ドル安、ナスダックが10Pt高とまちまちの展開であったが、ソフトバンクGが日経平均をけん引する相場展開となった。一方で、新型コロナウイルス感染拡大による警戒感は根強く、TOPIXは小幅に下落して推移するなど、全体としてはこう着感の強い相場展開だった。
東証1部の騰落銘柄は、値下り数が1200を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは情報通信の上昇率が2％を超えたほか、その他金融、電気機器、証券、精密機器、非鉄金属がしっかり。半面、ゴム製品が2％を超える下落となり、建設、電力ガス、鉱業、パルプ紙が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクGが1社で約132円ほど日経平均を押し上げたほか、東エレク、ファーストリテ、アドバンテスト、TDKが堅調。
ソフトバンクGについては、米連邦地方裁判所は11日、傘下の米携帯電話サービス大手スプリントと同業TモバイルUSの合併計画を承認したことが材料視され、日経平均をけん引した。中国・上海市場の上昇等も安心感にはつながっていたとみられる。しかしながら、新型コロナウイルスの集団感染が確認されたクルーズ船で、新たに乗客・乗員39人と検疫官1人の感染が確認されている。国内での感染者は200人を超えてきており、米国では新型コロナウイルス感染拡大の勢いが弱まりつつあるとの報道が伝えられているが、とても楽観できる状況ではないだろう。
そのため、日経平均は節目の24000円レベルを明確に上放れる展開は期待しづらく、24000円接近では利益確定の動きも意識されやすいところである。また、本日はソフトバンクGがけん引する相場展開であったが、明日以降も強い動きが継続することが出来なければ、戻り待ちの売り圧力も意識されてくる可能性はありそうだ。
ただし、世界的な金融緩和政策を背景とした過剰流動性により、株式市場には資金が流入しやすい需給状況でもある。地理的に中国に近いこともあり、先進国では日本のみが出遅れ感の強い状況である。そのため、新型コロナウイルスの封じ込めさえできれば、この出遅れている日本市場への見直しも意識されてくるだろう。