日経平均は6日ぶり大幅反発。2月28日の米国市場でNYダウは7日続落し、357ドル安となった。新型コロナウイルスの感染拡大への懸念から朝方には一時1000ドル超下落。しかし、パウエル連邦準備理事会（FRB）議長の声明を受け利下げ観測が強まり、引けにかけて下げ渋った。週明けの日経平均も米株安の流れを引き継いで293円安からスタートしたが、日銀が「潤沢な資金供給と金融市場の安定確保に努める」とする総裁談話を発表するとプラス転換し、後場には21593.11円（前週末比450.15円高）まで上昇する場面があった。
大引けの日経平均は前週末比201.12円高の21344.08円となった。東証1部の売買高は20億3515万株、売買代金は3兆5219億円だった。業種別では、サービス業、水産・農林業、小売業が上昇率上位だった。一方、保険業、電気・ガス業、鉄鋼が下落率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の88％、対して値下がり銘柄は11％となった。
個別では、任天堂、ファーストリテなどが堅調で、ソフトバンクＧやトヨタ自は小じっかり。ソニーが4％近く上昇したほか、東エレクは4％超、ＯＬＣは5％超上昇した。ＯＬＣは東京ディズニーランド・シー休園を評価する声があり、株主優待狙いの買いも入ったようだ。北朝鮮が飛翔体を発射したと伝わり、石川製などの防衛関連株が後場急伸。業績上方修正を発表したｇｕｍｉはストップ高水準で取引を終えた。一方、三菱ＵＦＪ、三井住友といったメガバンク株が軟調で、ＫＤＤＩや資生堂は小安い。自社株買い終了を発表した三井物産は3％近い下落。また、ビジ太昭などが東証1部下落率上位に顔を出した。