日経平均は続伸。1日の米国市場でNYダウは3日ぶりに反発し、91ドル高となった。米中対立や人種問題を巡る抗議デモの激化が懸念されたものの、経済活動の更なる再開による景気回復への期待がこれらの懸念を上回った。本日の日経平均もこうした流れを引き継いで113円高からスタート。その後も海外投資家などによる買い戻しが断続的に入ったとみられ、引けにかけて22401.79円（前日比339.40円高）まで上昇する場面があった。出遅れている景気敏感株を中心に、幅広い銘柄が堅調だった。
大引けの日経平均は前日比263.22円高の22325.61円となった。終値としては2月26日以来の高値水準となる。東証1部の売買高は13億3573万株、売買代金は2兆4090億円だった。業種別では、証券、不動産業、その他金融業が上昇率上位で、その他も全般堅調。下落したのは空運業と医薬品の2業種のみだった。東証1部の値上がり銘柄は全体の79％、対して値下がり銘柄は18％となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクＧが3％超上昇し、1銘柄で日経平均を約36円押し上げた。その他売買代金上位ではソニー、トヨタ自、三菱ＵＦＪ、キーエンスなどが堅調。一部証券会社の目標株価引き上げが観測されたアンリツは4％超上昇し、中小型株では業績予想を上方修正したブイキューブが賑わった。ウシオ電は紫外線機器の北米での商品化を発表し、商いを伴って急伸。また、サインポストなどはストップ高を付け、ＤＬＥは買い気配のままストップ高比例配分となった。一方、ファーストリテや任天堂は小安い。第一三共は引き続き米学会発表を巡る材料出尽くし感から売りがかさんだ。また、曙ブレーキなどが東証1部下落率上位に顔を出した。