日経平均は6日続伸。5日の米国市場ではNYダウが829ドル高と大幅に5日続伸し、2月24日以来の高値を付けた。5月雇用統計で雇用者数が予想に反して大幅に増え、経済のV字回復への期待が高まった。トランプ大統領が給与税減税など一段の景気刺激策を要請していく方針を示したことも好感された。為替相場は一時1ドル＝109円台後半まで円安方向に振れ、週明けの日経平均は258円高と23000円台を回復してスタート。寄り付き後は高値警戒感から伸び悩む場面もあったが、一段の買い戻しが入り高値引けした。
大引けの日経平均は前週末比314.37円高の23178.10円となった。23000円台を回復するのは2月21日以来、およそ3カ月半ぶり。東証1部の売買高は17億0307万株、売買代金は2兆8712億円だった。業種別では、鉱業、鉄鋼、銀行業が上昇率上位で、その他も全般堅調。一方、精密機器、その他製品、医薬品の3業種が下落した。東証1部の値上がり銘柄は全体の73％、対して値下がり銘柄は24％となった。
個別では、米長期金利の上昇により三菱ＵＦＪや三井住友といったメガバンク株が揃って4％以上の上昇。リクルートＨＤ、ファナック、日産自なども上げが目立ち、一部メディアで新技術の開発について報じられたアルプスアルは9％超の上昇となった。その他売買代金上位ではソフトバンクＧ、ファーストリテ、トヨタ自などが堅調。また、朝日放送ＨＤやｇｕｍｉなどストップ高を付ける銘柄も多く見られた。一方、任天堂やキーエンスが軟調で、日立は小安い。中外薬は利益確定売りがかさみ4％の下落となった。決算発表銘柄では伊藤園やレオパレス２１が4％超の下落。また、ポールＨＤが急落し、藤久などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。