日経平均は7日ぶり反落。8日の米国市場ではNYダウが461ドル高と6日続伸し、ナスダック総合指数は過去最高値を更新した。前週末に発表された5月雇用統計やニューヨーク市の活動再開などを受け、景気回復への期待が一段と高まった。ただ、米長期金利の低下とともに為替相場が円高方向に振れ、本日の日経平均は42円安からスタート。前日に節目の23000円台を回復したことで、高値警戒感から朝方に22933.14円（前日比244.96円安）まで下落する場面もあったが、アジア株の堅調推移などが支援材料となり下げ渋った。
大引けの日経平均は前日比87.07円安の23091.03円となった。東証1部の売買高は15億2158万株、売買代金は2兆5070億円だった。業種別では、鉄鋼、海運業、非鉄金属が下落率上位だった。一方、電気・ガス業、保険業、食料品が上昇率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の56％、対して値上がり銘柄は39％となった。
個別では、三菱ＵＦＪ、三井住友などのメガバンク株やトヨタ自などの自動車株がさえない。日産自は前日までと一転して売りがかさみ、5％近い下落となった。東エレクなど半導体関連株の軟調ぶりも目立ち、アドバンテスは4％近い下落。また、朝日放送ＨＤやマイネットが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、日経平均への寄与が大きいソフトバンクＧとファーストリテは揃って堅調で、ソニーや任天堂は小幅に上昇した。ＬＩＸＩＬビバの買収報道が伝わったアークランド、ウイルス対策用オゾン発生器を発売したクオールＨＤ、5月の仲介契約件数が急回復したオープンハウスなどは急伸。ＤＬＥ、ワイヤレスＧ、古河電池はストップ高水準で取引を終えた。