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日経平均は大幅に反落、メジャーSQ前に思惑売り広がる

日経平均は大幅に反落した。前日の連邦公開市場委員会(FOMC)において2022年末までのゼロ金利政策の維持が決定され、一先ずは緩和相場の継続が確認され、安心感が広がったものの、雇用の見通しに慎重な姿勢を示したことが市場センチメントをやや悪化させ、前日のNYダウは下落した。この流れを受けて、日経平均も5日線を大きく割り込んで300円近く下げて始まったが、その後は底堅さを見せて前場を終えていた。ただ、後場に入ってからは、米国の新型コロナウイルスの感染者数が200万人を突破したと伝わったことなどを口実に、短期筋の売りが膨らみ、メジャーSQを前に思惑的な売りも拍車をかけたようで、時間外の米株価指数先物が下げ幅を拡げるなか、日経平均も下げ幅を拡げ、結局、22500円を割り込んで取引を終了した。

大引けの日経平均は前日比652.04円安の22472.91円となった。東証1部の売買高は16億7956万株、売買代金は2兆8403億円だった。セクター別では、ほぼ全面安で、東証33業種中でその他製品のみが上昇。海運業、空運業、鉱業、保険業、鉄鋼、不動産業などが下落率上位となった。東証1部の値上がり銘柄は全体の9%、対して値下がり銘柄は89%であった。

個別では、業務マニュアル見直し依頼殺到とし国内証券がレーティングを引き上げたグレイス、受注残積み上がりなどが安心感となった丹青社、5月の堅調な売上動向持続を評価されたMonotaROなどが上昇し、20年2-4月期連結営業利益が前年同期比5.9倍となったOSGコーポレーションはストップ高となった。一方、21年3月期連結営業損益が16.60億円の赤字となる見通しだと発表したダスキン、決算を受けて財務面への警戒が強まったフジクラ、5月の既存店日商が前年同期比11.0%減少したと発表したファミリーマートなどは下げた。また、FOMCでの低金利長期化見通しを受けて米金融株が軟化したことから三菱UFJなどの銀行株の下げも目立った。そのほか、外資証券の目標株価引き上げを受けた任天堂や、米カリフォルニア州のディズニーランドが7月17日より再開するとの報道を受けて思惑が波及したOLCは上昇した。

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